修士論文・博士論文・著書・論文・学会発表・科研費採択課題等の別

題 名

発行又は発表年月

発行又は発表場所

掲載誌名等

博士論文

都市計画業務及び都市解析に地理情報システム(GIS)を応用する際に問題となるエラーへの対処方法に関する研究

2000年3月

東京大学

 
 

 

     

著書(共著)

都市研究叢書第12巻都市をとらえる-地理情報システム(GIS)の現在と未来-

「第8章都市計画業務とGIS」,pp.255-288担当

1996年

3月

東京都立大学都市研究所

 

(共著)

GISソースブック

「第30章都市計画基礎調査の結果を用いた都市の分析と計画」,pp. 251-258担当

1996年

4月

古今書院

 
 

ArcViewによる地域分析入門

2001年

5月

株式会社成文堂

 
 

ArcGIS8で地域分析入門

2003年4月

株式会社成文堂

 

(共著)

地理情報科学事典

2004年

朝倉書店

 

(共著)

シリーズGIS第4巻ビジネス・行政のためのGIS

「第14章GISの費用効果分析と費用便益分析」,pp.181-192担当

2008年

3月

朝倉書店

 
 

統合型GISが行政を変える-地理空間情報活用推進基本法の時代の実務-

2008年8月

株式会社古今書院

 
 

 

     

論文(共著)

地域地区や都市基盤が新築建築物の敷地面積に与える影響の分析

1995年

1月

地理情報システム学会

GIS-理論と応用,Vol.3, No.1, pp.45-52.

 

容積率の実現の程度に地域地区や都市基盤が与える影響の分析

1995年

11月

日本都市計画学会

日本都市計画学会学術研究論文集,No.30,pp.571-576.

 

オーバーレイ時の最適なファジー許容値とスリバーポリゴンの判別に関する分析

1998年

3月

地理情報システム学会

GIS-理論と応用,Vol.6, No.1, pp.39-48.

 

建築基準法上の建築面積に対する図上計測による建築面積の差に関する分析

1999年

3月

地理情報システム学会

GIS-理論と応用,Vol.7, No.1, pp.45-53.

 

建築面積及び地上階数からの延べ面積の予測

2000年

10月

日本都市計画学会

日本都市計画学会学術研究論文集,No.35,pp.1033-1038.

(共著)

GISを用いた情報提供システムの計画に関するCVMによる評価実験-市川市行徳街回遊展における歴史遺産と道案内システムの計画提示を事例として-

2001年

9月

地理情報システム学会

GIS-理論と応用,Vol.9, No.2, pp.33-40.

 

市川市における高齢者の居住移動に施設が与える影響の分析

2001年

11月

日本都市計画学会

日本都市計画学会学術研究論文集,No.36,pp.913-918.

 

千葉県市川市における高齢者の居住移動の距離と方向の特性

2002年

3月

地理情報システム学会

GIS-理論と応用,Vol.10, No.1, pp.67-74.

(共著)

利用者の移動費用から見たWebGISによる情報提供の便益評価

2002年

3月

地理情報システム学会

GIS-理論と応用,Vol.10, No.1, pp.59-66.

 

行政と住民との協働のための都市景観検討システムの便益評価

2002年

12月

日本建築学会

情報・システム・利用・技術シンポジウム論文集,Vol.25, pp.241-246.

 

背景図を表示しながらマウス操作により入力されたポイントデータの位置正確度

2003年

9月

地理情報システム学会

GIS-理論と応用,Vol.11, No.1, pp.19-26.

 

犯罪地図のわかりやすさと認知的評価が防犯行動に与える影響

2004年

12月

日本建築学会

情報・システム・利用・技術シンポジウム論文集,Vol.27, pp.139-144.

(共著)

インターネット上のひったくり発生マップに対する認知的評価と防犯行動との関連

2005年

6月

地理情報システム学会

GIS-理論と応用,Vol.13, No.1, pp.1-10.

 

GIS公開講座に関する選好の調査

2005年

6月

地理情報システム学会

GIS-理論と応用,Vol.13, No.1, pp.71-81.

 

地籍調査の実施に関する市区町村担当職員の問題意識

2005年

10月

日本都市計画学会

日本都市計画学会学術研究論文集, No.40-3, pp.451-456.

 

地理情報システムに関する地域交流の増進に関する意識-九州における交流会出席者を事例として-

2005年

12月

日本建築学会

情報・システム・利用・技術シンポジウム論文集,Vol.28, pp.19-24.

 

GIS技術資格の取得意欲と職場環境に関する官民間の相違

2006年

6月

地理情報システム学会

GIS-理論と応用, Vol.14, No.1, pp.43-51.

 

地籍調査の立会の前に実施されている測量の実施頻度と必要性

2007年

4月

日本都市計画学会

日本都市計画学会学術研究論文集, No.42-1, pp.130-135.

 

地籍調査に対する土地所有者の意識

2007年

6月

日本測量協会

応用測量論文集, Vol.18, pp.21-29.

 

WebGISを用いた情報サービスの住民の選好の評価に関するコンジョイント分析の適用可能性

2007年

12月

地理情報システム学会

GIS-理論と応用, Vol.15, No.2, pp.49-58.

(共著)

地理空間情報活用推進基本法と製品仕様に対応するための測量技術者の意識

2010年

6月

地理情報システム学会

GIS-理論と応用,Vol.18, No.1, pp.1-10.

 

最短経路距離による施設の新設や移転が住民にもたらす便益の評価法

2010年

10月

日本都市計画学会

日本都市計画学会学術研究論文集, No.45-3, pp.133-138.

 

地籍調査事業の説明会での説明内容の実態調査

2011年

7月

日本測量協会

応用測量論文集, Vol.22, pp.83-93.

         

学会発表

用途地域と建築物用途別現況との関連性に関する研究

1992年

10月

地理情報システム学会

地理情報システム学会講演論文集, Vol.1, pp. 50-53.

(共著)

地域地区や都市基盤が敷地面積に与える影響の分析

1994年

10月

地理情報システム学会

地理情報システム学会講演論文集, Vol.3, pp.73-78.

(共著)

自治体向けGIS導入マニュアル作成準備作業

1995年

10月

地理情報システム学会

地理情報システム学会講演論文集, Vol.4, pp. 81-84.

 

容積率の実現の程度に地域地区や都市基盤が与える影響の分析

1995年

11月

日本都市計画学会

日本都市計画学会学術研究論文集,No.30,pp.571-576.

 

台帳管理業務を兼ねた都市計画決定内容照会システムの開発の事例の報告

1996年

10月

地理情報システム学会

地理情報システム学会講演論文集, Vol.5, pp.25-29

 

ファジー許容値がオーバーレイ結果に与える影響とスリバーポリゴンの判別に関する分析

1997年

10月

地理情報システム学会

地理情報システム学会講演論文集, Vol.6, pp.119-124.

 

建築基準法上の建築面積と図上計測による建築面積との誤差に関する分析

1998年

9月

地理情報システム学会

地理情報システム学会講演論文集, Vol.7, pp.269-274.

 

建築面積及び地上階数からの延べ面積の予測

2000年

10月

日本都市計画学会

日本都市計画学会学術研究論文集,No.35,pp.1033-1038.

(共著)

地方公共団体の建築物に関する業務へのGIS応用の問題点

2001年10月

地理情報システム学会

地理情報システム学会講演論文集, Vol.10, pp.111-114.

 

市川市における高齢者の居住移動に施設が与える影響の分析

2001年

11月

日本都市計画学会

日本都市計画学会学術研究論文集,No.36,pp.913-918.

 

大学における問題発見・発表型のGIS授業の実践

2002年

9月

地理情報システム学会

地理情報システム学会講演論文集, Vol.11, pp.243-246.

 

行政と住民との協働のための都市景観検討システムの便益評価

2002年12月

日本建築学会

情報システム利用・技術シンポジウム論文集,Vol.25, pp.241-246.

 

大学における問題発見・発表型のGIS授業の実践その2

2003年9月

地理情報システム学会

地理情報システム学会講演論文集, Vol.12, pp.255-258.

(共著)

WebGIS・3次元GISを用いた都市・建築デザインの手法の可能性について-先進事例の紹介と今後の展望-

2003年12月

日本建築学会

情報・システム・利用・技術シンポジウム論文集,Vol.26, pp.137-140.

 

犯罪地図のわかりやすさと認知的評価が防犯行動に与える影響

2004年12月

日本建築学会

情報・システム・利用・技術シンポジウム論文集,Vol.27, pp.139-144.

 

WebGISを用いた電子会議室による市民と行政の意見交換実験

2005年6月

地理情報システム学会

GIS-理論と応用,Vol.13, No.1, pp.99-106.

 

GIS技術資格の取得意欲と職場環境との関連

2005年10月

地理情報システム学会

地理情報システム学会講演論文集, Vol.14, pp.419-422.

 

地籍調査の実施に関する市区町村担当職員の問題意識

2005年

10月

日本都市計画学会

日本都市計画学会学術研究論文集, No.40-3, pp.451-456.

 

地理情報システムに関する地域交流の増進に関する意識-九州における交流会出席者を事例として-

2005年

12月

日本建築学会

情報・システム・利用・技術シンポジウム論文集,Vol.28, pp.19-24.

 

地籍調査に対する土地所有者の意識

2007年

6月

日本測量協会

応用測量論文集, Vol.18, pp.21-29.

 

地方自治行政への地理空間情報活用推進基本法の影響と期待

2008年

3月

日本地理学会

日本地理学会発表要旨集, No.73, p.44.

 

地理空間情報と流通

2010年

8月

日本国際地図学会

日本国際地図学会平成22年度定期大会発表論文・資料集, pp.21-22.

(共著)

「都市解析」理論から実践への展開

2011年

11月

日本都市計画学会

都市計画,293,pp.132-135.

 

Estimation of the ratio of road distances on rectangular grid road networks to its Euclidiean distances from the direction angle

2013年

8月

International Geographical Union

IGU 2013 Kyoto Regional Conference

 

地理空間情報のオープンデータの現状と課題

2013年

9月

自治体学会

自治体学, 27(1), 6-9.

(共著)

GIS 資格認定制度の現状と課題

2013年

10月

地理情報システム学会

地理情報システム学会講演論文集,22,B-7-7.

         

科研費採択課題 (共著)

平成15年度文部科学省委嘱事業専修学校先進的教育研究開発事業実績報告書

2004年3月

文部科学省

 

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