GISの教育講座に関する選好の調査

大場亨

2002年12月7日掲載
2002年12月19日訂正版掲載

1.はじめに
地理情報システム(GIS)関係省庁連絡会議が2002年に決定した「GISアクションプログラム2002-2005」では、GISのコンテンツを利用しての様々な行政分野における効率化、新しいビジネスモデルの創造、新規雇用の形成等が目指されている(地理情報システム(GIS)関係省庁連絡会議, 2002)。これらの実現のためには、GISに関わる技術者、研究者、コンテンツ・クリエイターの育成に取り組み、社会のニーズに合致した創造的な人材を育成するための環境を整備する必要がある。
しかし我が国においては、学生にGISを教育している大学はまだ少ない。GISの教育を受けないまま大学を卒業して就職してきた職員に対して、GISに関わる官公庁や企業は社内教育や職業訓練を行わなければならないのが現状である。社内教育等が充実していない多くの官公庁やベンチャー企業では、GISに関わる人材の育成が困難になっている。
確かに今日ではGISを題材にしたセミナーやシンポジウムが度々開催され、多くの人が参加するようにはなった。このことはGISに対する関心の高さの一端を示している。しかし一連のテーマで継続的に開催されているセミナー等はほとんどない。このためこれらに参加しても、GISに関する体系的な知識を習得することは期待し難い。
そこで本稿では、GISを題材としたセミナー等に参加した者を対象に、誰でも参加することができるGISに関する公開講座が大学において開設される場合を想定して、その内容、時間帯、受講人数、受講料についての選好をアンケートにより調査する。また勤務先が職員に許す受講の回数や時間帯についても調査する。
なお技術士試験にGISの科目を加えるよう文部科学大臣に対して地理情報システム学会長は要望している(地理情報システム学会, 2002)。技術士とは,登録を受け,技術士の名称を用いて,科学技術に関する高等の専門的応用能力を必要とする事項についての計画、研究、設計、分析、試験、評価又はこれらに関する指導の業務を行う者をいう(技術士法第2条第1項)。このような専門的な能力を有することに対する勤務先の優遇の有無と、それを習得することができるGISに関する公開講座の回答者にとっての好ましさについても、本稿は調査する。
GISを題材としたセミナー等では、主催者が参加者に対してアンケートを実施し、感想や要望等を調査することがある。しかし体系的で継続的なGISの公開講座に関する選好の調査は、管見の限りこれまでに見られない。

2.調査の方法
2002年11月に開催された3つのセミナー等の参加者にアンケート調査を行った。その概要を表1に示す。いずれも名称中に「GIS」の文字があるセミナー等であり、参加者はGISに対して何らかの関心を持って来場したと考えられる。アンケートの配布数の合計は198票であるのに対して、回収した数の合計は134票である(回収率67.7%)。

表1 アンケート調査を実施したセミナー等の概要、アンケートの配布数及び回収数

実施日

セミナー等の名称

主催者

開催場所

参加費

アンケート

配布数 回収数 回収率
11月 7日(木) GISカンファレンス2002~産学官共同によるGISインダストリーの創生に向けて~ GISカンファレンス実行委員会 青山TEPIA(東京都港区) 無料

52

47

90.4%

11月13日(水) GITA-JAPAN第13回コンファレンス「見えてきた電子自治体」-ビジネスモデルとしてのGISを探る- GITA-JAPAN 川崎市産業振興会館(神奈川県川崎市) 有料(官公庁職員は無料)

120

65

54.2%

11月29日(金) ブロードバンド&グローバル戦略特別セミナー「市川市・沖縄県・横須賀市-GIS導入の実際と応用」 新社会システム総合研究所 明治記念館(東京都港区) 有料

26

22

84.6%

198

134

67.7%


3.アンケート回答者の属性
アンケート回答者の属性を明らかにしよう。3つのセミナー毎にアンケート回答者の主たる職業を集計した結果を表2に示す。どのセミナー等においても民間会社の役員・社員の回答者が多かった。7日と13日のカンファレンスには公務員・教員の参加があったが、29日のセミナーにはその参加はない。公務員等の参加費が7日と13日のカンファレンスでは無料であり、29日のセミナーでは有料であったためであろう。

表2 主たる職業別・セミナー別の回答者数
主たる職業 セミナー等
7日 13日 29日
民間会社の役員・社員

38

40

21

99

公務員・教員

5

14

 

19

公益団体の社員・会員

1

11

1

13

学生・主婦

3

   

3

47

65

22

134


勤務先または通学先の住所別に回答者数を集計した結果を表3に示す。3つのセミナー等の開催地に近い東京都、神奈川県が勤務先(通学先)である回答者が多い。一方、北海道や福岡県等、開催地から遠く離れた場所に勤務先(通学先)がある回答者もあった。

表3 勤務先(通学先)住所別の回答者数
勤務先(通学先)住所 回答者数
東京都

84

神奈川県

12

埼玉県

5

大阪府

5

京都府

4

北海道

3

宮城県

3

愛知県

3

福岡県

3

その他

11

無回答

1

134

年代別・性別の回答者数を表4に示す。30歳代の回答者が多く、次いで20歳代と40歳代の回答者が多い。回答者の約9割が男性であった。以上からGISに関心を持ってセミナー等に参加する者には、30歳代を中心とした男性の中堅職員が多いと考えられる。


表4 年代別・性別の回答者数
年代 男性 女性
20歳代

23

6

29

30歳代

47

7

54

40歳代

31

 

31

50歳代

18

 

18

60歳代

2

 

2

121

13

134


4.回答者の関心
GISの何を学びたいと思っているかについて複数回答を許して質問した結果を表5に示す。「地域分析、まちづくり、防災、防犯、環境、福祉、森林管理等への応用の仕方」、「インターネット、携帯電話、ITS、建築CALS、電子申請等、周辺技術との関連と将来性」、「GISでできること。何に利用されているか」、「ビジネスでの使い方、エリアマーケティング、顧客管理」、「GISソフトの使用法(地図表現、検索等)、表計算ソフトやプレゼンソフトとの連携の仕方」を選択する回答者が多く、GISの応用や関連技術との併用に回答者の関心が大きいといえる。また「データ標準化の動きとその内容」、「GISのデータ構造、アルゴリズム、プログラムの作り方」を選択する回答者も多いことから、技術開発に必要な知識を習得したいという要望があると思われる。
カイ二乗検定を行った結果、仮説「選択される選択肢と回答者の主たる職業は独立である」は有意水準10%では棄却されなかった(この仮説を棄却する有意水準は48.6%であった)。このことから、民間会社の役員・社員の回答者が各選択肢を選んだ比率は、その他の職業の回答者が各選択肢を選んだ比率とほぼ等しいと考えられる。つまり各選択肢が選ばれる比率に、回答者の主たる職業はあまり影響していない。

表5 GISの何を学びたいかと質問した結果(複数回答)
選択肢 民間会社の役員・社員 公務員・教員 公益団体の社員・会員 学生・主婦
GISでできること。何に利用されているか

34

9

6

3

52

GISソフトの使用法(地図表現、検索等)、表計算ソフトやプレゼンソフトとの連携の仕方

28

10

7

2

47

地域分析、まちづくり、防災、防犯、環境、福祉、森林管理等への応用の仕方

62

11

6

3

82

ガス、上下水道、電力線、電話線等の管理への応用の仕方

31

5

6

1

43

ビジネスでの使い方、エリアマーケティング、顧客管理

48

1

0

0

49

社員や社有車の管理の仕方

2

0

0

0

2

GISのデータ構造、アルゴリズム、プログラムの作り方

31

7

4

2

44

位相幾何学、計算幾何学

12

0

2

0

14

情報を集めたり整理したりして、自分だけの地図を作る方法

20

6

2

1

29

データ標準化の動きとその内容

33

10

6

0

49

インターネット、携帯電話、ITS、建築CALS、電子申請等、周辺技術との関連と将来性

61

10

9

2

82

GISの歴史

6

1

0

0

7

その他

4

1

0

0

5

どの選択肢にも無回答

1

0

0

0

1

373

71

48

14

506


複数回答を許して質問した表5の選択肢から1人の回答者が選択した選択肢の数の分布を表6に示す。どの職業においても、3つの選択肢を選択する回答者が最も多い。表5の選択肢のうち7つ以上を学びたいと思っている回答者は約1割にすぎず、各回答者の関心はある程度絞られていると思われる。

表6 複数回答を許して質問した表5の選択肢から1人の回答者が選択した選択肢の数の分布
1人の回答者が選択した選択肢の数

回答者数

民間会社の役員・社員 公務員・教員 公益団体の社員・会員 学生・主婦

0

1

     

1

1

7

3

   

10

2

21

4

1

 

26

3

22

4

5

1

32

4

18

2

5

 

25

5

15

1

1

1

18

6

5

2

1

1

9

7

4

2

   

6

8

3

     

3

9

2

1

   

3

10

1

     

1

99

19

13

3

134


5.勤務先が職員に受講を許すと思われる時間帯
GISの公開講座の受講を勤務先が回答者に許すと思われる時間帯及び回数について、勤め人である人に限って質問した。この結果を表7に示す。この質問に回答した人は127人である。全4回の場合の平日の昼間、平日の夜間、土曜日に勤務先は受講を許すことが多いと回答者は予想している。平日の昼間に全30回の受講を勤務先が許すと回答したのは3人のみであった。

表7 勤務先が回答者に受講を許すと思われる時間帯及び回数(複数回答)
  週1回・全4回
(1ケ月で修了)
週1回・全15回
(4ケ月で修了)
週1回・全30回
(8ケ月で修了)
平日の昼間

54

11

3

68

平日の夜間

62

68

34

164

土曜日

60

66

41

167

176

145

78

399

6.技術士資格を持っていることの勤務先での優位性
「技術士(資源工学、建設、水道、衛生工学、農業、林業、経営工学、情報工学、応用理学、環境部門)の資格を持っていることで、あなたの勤務先で優遇されることがありますか」と、勤め人である人を対象に択一式で質問した結果を表8に示す。技術士資格者に対する優遇制度は、民間社員の回答者の勤務先には多いが、公務員・教員の回答者の勤務先にはない。社内からの信頼等の実質的な意義も、公務員・教員の回答者にはほとんど感じられていない。

表8 技術士資格者に対する勤務先の優遇
  民間会社の役員・社員 公務員・教員 公益団体の社員・会員
給与、手当、職階等で何らかの優遇制度がある

42

0

3

45

制度化されてはいないが、顧客や社内から信頼される等、実質的な意義はある

24

1

4

29

技術士の資格があっても何ら変化はない

14

11

5

30

技術士の資格があるとかえってマイナスである

0

0

0

0

80

12

12

104


7.コンジョイント分析による公開講座の選好の調査
GISに関する公開講座の選考を調査するため、本稿はコンジョイント分析を用いる。コンジョイント分析とは、複数の講座を回答者に提示し、講座の好ましさを質問することで、講座の属性別に回答者の選好を評価する方法である。講座の好ましさを回答者に表明させる表明選好法の一つであり、実際にはまだ開設されていない講座の選好をも評価することができる。
直交配列表から導いた表9に示す9種類の講座プロファイル全てについて好ましい順位を回答者につけさせるフルランキング型のコンジョイント分析のアンケートを行った。どの講座プロファイルも週1回、1回あたり90分、全30回の講座であると仮定し、時間帯、受講人数、エンジニアリング課程の認定の有無、年間受講料が講座プロファイル毎に異なることとした。表9に示す年間受講料の相違からもわかるように、基本的な公開講座の年間受講料を25,000円に固定し、時間帯、受講人数、エンジニアリング課程の認定の有無により0円、5,000円、10,000円または15,000円の金額の相違をつけた。こうすることにより基本的な公開講座の年間受講料を25,000円と仮定したことに関わらず、公開講座の時間帯や受講人数、エンジニアリング課程の認定の有無と年間受講料の額の差との関係について分析することができる。ここで少人数制の講座では、8人程度の受講生でGISを用いた調査・研究をし、受講生同士での意見交換も行われるとした。中人数制の講座では、40人の受講生に対して、1人1台の使用を可能にしたコンピュータ教室でサンプルデータを用いてGISの実習がされるものとした。エンジニアリング課程に認定とは、技術士の試験科目にGISが加わったとき、修了すれば技術士第1次試験が免除されることになっている講座の一つであることとした。年間受講料の額は既存の公開講座の受講料を参考にした。また公開講座を受講することにより他への支出を減らさざるをえないことを念頭に置くことを回答の前提とした。

表9 回答者に提示した9種類の講座プロファイル
講座番号 時間帯 受講人数 エンジニアリング課程 年間受講料
No.1 土曜日 少人数制

非認定

30,000円
No.2 土曜日 中人数制

非認定

35,000円
No.3 平日の夜間 中人数制

非認定

35,000円
No.4 平日の夜間 中人数制

認定

30,000円
No.5 平日の夜間 少人数制

非認定

40,000円
No.6 平日の昼間 中人数制

非認定

40,000円
No.7 平日の昼間 中人数制

非認定

30,000円
No.8 土曜日 中人数制

認定

40,000円
No.9 平日の昼間 少人数制

認定

35,000円

9種類の講座プロファイル全てに順位をつけた回答は115票であった。以下ではこの115票を有効回答として分析する。最小二乗法により推定した部分効用パラメータを表10に示す。例えばエンジニアリング課程に非認定であることよりも認定であることで、その公開講座の全体効用が2.096増加し、年間受講料が千円増加することでその全体効用が0.098減少する。部分効用パラメータが正の値を示していることから、平日の夜間であること、土曜日であること、少人数制であること、エンジニアリング課程に認定されていることは全体効用を増加させることが確認される。反対に部分効用パラメータが負の値を示していることから、平日の昼間であることと年間受講料が高いことは全体効用を減少させることが確認される。
予測全体効用と観測全体効用との相関係数は0.998であった。仮説「この相関係数は0である」は有意水準1%以下で棄却された。これらから表10の部分効用パラメータにより全体効用がよく予測されたと思われる。

表10 部分効用パラメータの推定結果
公開講座の種類 部分効用パラメータ
時間帯 平日の昼間

-1.751

平日の夜間

.902

土曜日

.849

受講人数
(中人数制=0, 少人数制=1)

.352

エンジニアリング課程
(非認定=0, 認定=1)

2.096

年間受講料(千円)

-.098

定数項

7.623

公開講座の各種類毎の平均相対重要度を表11に示す。受講人数、エンジニアリング課程の認定の有無、年間受講料よりも時間帯がかなり重視されている。しかし受講人数、エンジニアリング課程の認定の有無、年間受講料にも平均相対重要度がある程度はあることから、これらを評価に含めることが必要であると考えられる。

表11 平均相対重要度
時間帯

49.9%

受講人数

10.6%

エンジニアリング課程の認定の有無

26.0%

年間受講料

13.5%

100.0%

受講人数を中人数制から少人数制に変更したり、エンジニアリング課程を非認定から認定に変更したりする場合、全体効用を不変にするために必要な年間受講料の増分は、表10の各講座の種類の部分効用パラメータを年間受講料の部分効用パラメータで除し、-1を乗じることで算出される。こうして推定した各講座の種類の1人当たりの支払意思額(Willingness to Pay: WTP)を表12に示す。時間帯を平日の昼間から平日の夜間または土曜日に変更することに対して、回答者のWTPが大きい。年間受講料が2.6万円余り高くても、平均的な回答者は平日の昼間の講座よりも平日の夜間または土曜日の講座を受講すると考えられる。
またエンジニアリング課程について非認定から認定に変更することに対してのWTPも2万円を超えている。技術士資格に相当する専門的な知識を習得したいという要望の強さが窺える。
中人数制から少人数制に変更することに対するWTPは、3,584円に止まる。8人程度の受講生で意見交換をしながらGISを用いた調査・研究を行うことは、回答者の効用を増加はさせるものの、その増分はわずかである。

表12 各講座の種類に対する支払意思額(WTP)
平日の昼間→平日の夜間

26,991円

平日の昼間→土曜日

26,460円

中人数制→少人数制

3,584円

エンジニアリング課程
非認定→認定

21,327円

表13の3種類の現実的な公開講座を提示したとき、回答者がそれぞれを選ぶ確率をシミュレーションした。確率の計算にはBTLモデル(講座プロファイルの予測全体効用値をすべての講座プロファイルの予測全体効用値の和で除する。)を採用した。
エンジニアリング課程に認定された土曜日の公開講座No.3を選択する人が約42%存在すると予想されている。もし他の条件が同一であるならば、表13に示す3種類の公開講座の学生が募集されたとき、受講希望が講座No.3にやや多く集まると思われる。

表13 3種類の講座プロファイルに対する選択確率の予想
講座番号 時間帯 受講人数 エンジニアリング課程 年間受講料 選択される確率
No.1 平日の夜間 少人数制

非認定

40,000円

28.1%

No.2 平日の夜間 中人数制

非認定

35,000円

29.7%

No.3 土曜日 少人数制

認定

40,000円

42.2%

100.0%

8.おわりに
本稿では、2002年11月に開催されたGISに関する3回のセミナー等の参加者を対象に、GISの公開講座に対する選好と勤務先の許諾の予想を調査した。回答者には30歳代を中心とした男性の中堅職員が多かった。回答者は平日の日中に時間を割いて、セミナー等に参加している。また遠隔地から訪れる者や有料のセミナー等に参加する者もある。これらからだけでも旺盛な学習意欲が感じられる。
学びたいことの内容に主たる職業による差は見られなかった。GISの応用や関連技術との併用に関心が大きく、データ構造やプログラミング等技術開発に必要な知識を習得したいという要望もあった。
GISの公開講座の受講を勤務先が回答者に許すと思われる時間帯は、平日の夜間と土曜日に多い。平日の昼間に8ケ月全30回の受講を勤務先が許すと回答したのは3人のみであった。また全30回の受講を前提としたコンジョイント分析の結果では、回答者が最も重視するのは時間帯であった。これらから回答者の学習意欲は高いが、平日の日中にはあまり多くの時間を割くことができない事情が推察される。勤務先が受講を許し、かつ回答者自身も受講したいと考えている時間帯は平日の夜間と土曜日である。
受講人数について回答者はあまり重視していない。中人数制から少人数制に変更することに対する1人当たりのWTPは、3,584円にすぎない。このため受講料収入は、大学が少人数制の公開講座を開設する動機にはなりにくい。大学の専門演習科目や大学院での課程の一つとして、少人数制の講座を開設することを考えるのが現実的であろう。
技術士資格者に対する優遇制度は、民間社員の回答者の勤務先には多いが、公務員・教員の回答者の勤務先にはない。社内からの信頼等の実質的な意義も、公務員・教員の回答者にはほとんど感じられていない。しかしエンジニアリング課程に認定されていることは全体効用を増加させている。勤務先における優遇制度や実質的な意義の有無に関わらず、技術士資格に匹敵する専門的な知識や技能を修得したいという要望は多い。エンジニアリング課程の認定講座への選好の強さから、3種類の現実的な公開講座を提示したときの回答者の選択確率をシミュレーションした結果では、土曜日・少人数制・エンジニアリング課程認定の公開講座に約4割の選択確率があった。以上からエンジニアリング課程に認定されることは、大学がGISの講座を開設する動機の一つになりうると考えられる。

参考文献
地理情報システム学会(2002) GIS技術資格検討委員会からのお知らせ, 「地理情報システム学会ニューズレター」, 44.
地理情報システム(GIS)関係省庁連絡会議(2002) GISアクションプログラム2002-2005~GISにより豊かな国民生活を実現するための行動計画~.

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