GIS関連文献リスト 2017年5月28日更新

自治体のGISに参考になりそうな文献を中心にリストアップをしてあります。
すべての文献を網羅しているわけではなく、あくまで私が知っている日本の文献のみです。
他のWebサイトで検索することができる単行本などは、ここにはあまり掲載しておりません。

愛知県警察本部生活安全部生活安全総務課「ArcGIS Onlineで犯罪・交通事故発生情報公開システム『安心・安全マップ』の運用を開始」,ArcGIS事例集,Vol.13,pp.18-19,2017年.

相尚寿・片桐由希子「表計算ソフトを用いた都市の空間計画立案・コスト試算シートの活用可能性」,地理情報システム学会講演論文集,Vol.25,D-2-1,2016年.

会津若松市「住民基本台帳データの更新を毎日GISデータに反映 GIS活用検討チームを立ち上げ各業務の課題を可視化し解決」,ArcGIS事例集, 11, 28-29, ESRIジャパン株式会社, 2015年.

相羽良寿「新潟県上越市における公的医療機関の立地-配分分析」,地理情報システム学会講演論文集,21,E-6-3.2012年.

青木和人「市町村の福祉業務から見たGISの利用可能性」,地理情報システム学会講演論文集,Vol.14, pp.119-122. 2005年.

青木和人「地方公共団体の清掃部門における統合型GISの利用可能性」,GIS-理論と応用,Vol.16,No.2,pp.49-58. 2008年.

青木和人「発展過程を経た自治体GISにおける固定資産税部門での利用に関する考察」,地理情報システム学会講演論文集,19.2010年.

青木和人「GISの地方行政への活用(上)国勢調査業務へのGIS導入方法」,エストレーラ (190), 25-31, 2010年.

青木和人「GISの地方行政への活用(下)GISによる小地域統計の利用方法」,エストレーラ (191), 20-25, 2010年.

青木和人「京都府自治体GISクラウドの費用便益分析,情報処理学会研究報告. 情報システムと社会環境研究報告」,2011-IS-118(4), 1-7,2011年.

青木和人「シンフォニカ統計GIS研究助成対象研究から 小地域統計によるごみ排出量の空間的回帰分析--京都府宇治市を対象として」,エストレーラ (195), 32-37, 2010年.

青木和人・武田幸司・矢野桂司・中谷友樹「ネットワークトポロジによる地価モデルを適用した固定資産税評価の試み」,地理情報システム学会講演論文集,20,D-3-3.2011年.

青木和人・武田幸司・矢野桂司・中谷友樹「固定資産税における路線価格流れ図の作成」,地理情報システム学会講演論文集,Vol.23,D-3-1,2014年.

青木和人, 武田幸司, 矢野桂司 「固定資産税路線価格における路線価格連続性の可視化」,地理情報システム学会講演論文集,Vol.24,D-1-5,2015年.

青木和人・武田幸司・矢野桂司・中谷友樹「地価分布状況に対応した固定資産税路線価検証のための自然分類手法の提案」,地理情報システム学会講演論文集,Vol.25,D-2-4,2016年.

青柳京市「地図情報の新たな高度利活用」,測量,Vol.58,No.10,p.21,2008年.

秋田義一, 榎本純一「地理空間情報の有効活用を追求した災害情報システムの開発」,地理情報システム学会講演論文集,22,B-7-5.2013年.

秋元康子・渡瀬大西洋「東京都都市整備局の都市計画GISの取り組み」,測量,Vol.58,No.8,22-25,2008年.

浅田進「松原市水道局における水道管路情報システムについて」, 地方自治コンピュータ, Vol.29, No.6, pp.39-43, 1999 年。

浅野和仁・清水啓治・窪田諭「製品仕様による空間基盤データの整備-みんなで使える地図の整備を目指して-」,測量,Vol.55,No.10,13-15,2005年.

浅野和仁「製品仕様による共用空間基盤から地域が参加できるウェブGISへ」,測量,Vol.57,No.4,19-23,2007年.

浅野耕一・小川淳二・角本繁・鈴木渉・鎌田正廣「自治体によるリスク対応型地域管理の実践に向けた課題-大震災被害軽減化のための時空間情報システム(3)-」, 地理情報システム学会講演論文集Vol.12, pp.149-152, 2003年。

浅野耕一・小野寺淳哉・北野寛二・佐々木幸治「職員向け業務用共通システムの検討-地方自治体における全庁統合型時空間GISの実践研究(1)-」,地理情報システム学会講演論文集,Vol.16, pp.451-454, 2007年.

浅野耕一・渡邉佑真・佐々木幸治「導入の費用対効果算出方法に対する検討-地方自治体における全庁統合型時空間GISの実践研究(2)-」,地理情報システム学会講演論文集,Vol.17, pp.427-430. 2008年.

浅見泰司「空間情報技術を駆使した行政情報の逐次更新化」,測量,Vol.63,No.6,6-7,2013年.

東善広・長尾是史・藤田友丈・清原秀允「市民参加型GISの水環境保全活動への応用」,地理情報システム学会講演論文集,Vol.15, pp.173-176. 2006年.

東良太・磯田弦「過疎農山村における集落内情報共有に関する研究-別府市内成地区を事例に-」,地理情報システム学会講演論文集,Vol.17, pp.435-438. 2008年.

阿部進「横浜市の地震リスクの低減について」, 建築雑誌, Vol.116, No.1479, 2001年。

荒川宏・市橋利裕・田所健二・江崎伸一・野田康司「「防災に役立つ情報GIS」の有効性についての研究」,地理情報システム学会講演論文集,22,F-5-1.2013年.

荒川宏, 沢田和秀 「「地図情報プラットフォーム」利用の有効性と課題」,地理情報システム学会講演論文集,Vol.24,D-1-3,2015年.

有川正俊・鍛冶秀紀・光安皓・清水知子・秋山實「公共事業における図面位置表示・管理Webサービスの提案と実装」,地理情報システム学会講演論文集,Vol.18, pp.193-198. 2009年.

有馬昌宏・上野卓哉・有馬典孝・福永征世「災害時要援護者名簿作成の同意書提出者の空間的分布とその特徴 -兵庫県三木市の事例から-」 B-3-4.2011年.

飯村威・大木章一・坂部真一・浅野妙子・久保紀重 「電子国土Webシステムを活用した地理空間情報の提供・共有の最近の動向」,地理情報システム学会講演論文集,Vol.16,pp.69-72,2007年.

飯島昭憲「岐阜県の大縮尺ハイブリッド地図」,地図中心,422 ,pp.6-9,2007年.

福岡県行橋市「ArcGISサイトライセンスを活用した庁内業務システムへの広がり」,ArcGIS事例集, 11, 32-33, ESRIジャパン株式会社, 2015年.

石井儀光・赤星健太郎・中西賢也・小坂知義「統計データ等を用いた関東地方における都市構造の可視化に関する取り組み」,地理情報システム学会講演論文集,20,B-7-1.2011年.

石井惟成・山本寛・宮下寿幸・小島展人・吉田雄一・山崎克之「雪車支援のための3D・GISデータ処理システムの開発と評価(一般,省エネルギーと超高速ネットワーク,一般) 」,電子情報通信学会技術研究報告. IA, インターネットアーキテクチャ 110(417), 29-34, 2011年.

石狩市総務部情報管理課土地情報担当「地域におけるGISの取組 石狩市統合型GISから地域情報発信に向けて」,人と国土21, 29(2), 78-81, 2003年.

石川家継「統合型GIS構築の取り組みと共同化による経費削減」,測量,Vol.59,No.3,pp.11-13,2009年.

石黒徹「横浜市の都市計画情報システム(地理情報システムへの展開)」, 1993年。

石黒徹・入江佳久「横浜市におけるGISの展開」,測量,No.58, Vol.1, pp.30-33, 2008年.

石田和也・成田 義則「インターネットによる河川GISの取組み--浸水想定区域検索・表示システム、洪水ハザードマップ検索・表示システム」,JACIC情報,18(4),32-36,2003年.

板屋越瑞帆, 宮本真, 長谷川えみり, 山本靖 「空き家問題への空間情報科学の援用-阿賀町を例に-」,地理情報システム学会講演論文集,Vol.24,F-6-1,2015年.

一氏昭吉・山内徹・松村一保「共通情報基盤でのコンテンツの流通-共有された空間データの活用-」,測量,Vol.55,No.10,22-25,2005年.

一氏昭吉「門真市の個別GISによるデータ蓄積と統合型GISの取り組み」,測量,Vol.58,No.3,14-17,2008年.

一氏昭吉・白永浩史・浦川晋吾「基盤地図情報を利用した地理空間情報作成における国と自治体との連携手法と課題」,地理情報システム学会講演論文集,20,B-6-1.2011年.

千葉県市川市情報システム部「地域におけるGISの取組 市川市における地図システムを活用した福祉情報システム」, 人と国土21,28(6),73-78,2003年.

市川創「考古学における情報共有の試み」,地理情報システム学会講演論文集,22,B-1-3.2013年.

市古太郎・玉川英則「アメリカ、ポートランド「メトロ」おける成長管理政策とGIS 」, 総合都市研究, 74, pp.131-145, 2001年。

市古太郎・杉山哲哉・饗庭伸・中林一樹・高見澤邦郎「東京都の用途地域等一斉見直しにおけるGISに関するアンケート調査報告-計画立案志向型GISへの展開を願意して-」,地理情報システム学会講演論文集Vol.13, 265-268, 2004年。

千葉県市原市「ArcGISによりGISデータと全ての業務支援GISの一元管理を実現」.ArcGIS事例集, 12, 28-29, ESRIジャパン株式会社, 2016年.

一宮龍旗・渡部正騎・小林智一・一宮龍彦・佐藤優・玉置昌史・角本繁「情報システムを活用した口蹄疫問題への対応」,地理情報システム学会講演論文集,19.2010年.

伊藤篤・矢羽田健一郎「市町村合併をスムーズに推進するためのGIS活用」、建設関連業月報254、40-46、2002年。

伊藤史子・大場亨「「都市解析」理論から実践への展開」,都市計画,293 ,132-135 ,2011年.

糸島市農林土木課「ArcGIS Onlineとスマートフォンを利用した枯れ松通報システム」,ArcGIS事例集, 10, 8-9, ESRIジャパン株式会社, 2014年.

稲垣英樹「安城市の全庁型GIS運用状況と今後の展開」, 緑の読本, 40(5), 38-43, 2004年。

稲垣英樹「安城市全庁型GISにおける業務タイプ別アプリケーション」,測量,Vol.59,No.3,p.24,2009年.

茨城県「自治体GIS 訪問記 共有する力でGISを利活用する 県と44市町村を繋ぐ『いばらきデジタルまっぷ』」,GIS NEXT,49,48-51.2014年.

茨城県神栖市「統合型GISの成功は使う「人」が主役であってこそ~職員のチームワークで構築・運用されている庁内GIS~」,GIS NEXT,28,28-31.

井上千尋「座間市におけるGISを活用した維持管理業務」,下水道協会誌, 37, 24-30, 2000年.

今井修「ネットワーク化された統合型GIS実現に向けて」, 晨, ぎょうせい, 18, 12, 30-33, 1999 年。

今井修「問題解決型参加活動におけるGIS利用の考察」,地理情報システム学会講演論文集,Vol.17, pp.557-560. 2008年.

今井修「地域課題の解決に向けたGIS人材育成プログラムの研究」,地理情報システム学会講演論文集,19.2010年.

今井修 「住民主体の地域づくり支援GISツールの開発」,地理情報システム学会講演論文集,Vol.24,D-2-1,2015年.

今井龍一・青山憲明・金澤文彦・高尾稔・川崎康・馬庭慎吾・柴崎亮介「工事完成図を利用したGISデータの整備を支援するCAD-GIS連携の手引き書の作成」,地理情報システム学会講演論文集,Vol.16, pp.383-386,2007年.

今井龍一・落合修・重高浩一・平城正隆「道路基盤地図情報に関する産学の利用ニーズの調査」,地理情報システム学会講演論文集,20,F-6-5.2011年.

今井龍一・深田雅之・重高浩一「官民連携による大縮尺道路地図の整備・更新手法の取り組み」,地理情報システム学会講演論文集,22,F-4-4.2013年.

今井龍一・鳥海大輔・木村篤史・田嶋聡司・重高浩一「大縮尺道路地図を利用した道路管理支援システムに関する研究」,Vol.23,E-4-1,2014年.

今井龍一・松井晋・深田雅之・木村篤史・重高浩一「官民連携による大縮尺道路地図の整備手法に関する研究」,Vol.23,E-4-4,2014年.

入間市「自治体GIS訪問記  精度より見やすさを重視「入間市統合型GISと地理情報配信システム」」,GIS NEXT,13,52-55.2005年.

岩井哲・向井勉「広島県域を対象とした空間データ整備・利用に関するアンケート調査報告」, 地理情報システム学会講演論文集Vol.10, 123-126, 2001 年。

岩手県滝沢村広報情報課「地域におけるGISの取組 滝沢村におけるGIS「滝沢村ナビ」の取り組み-すぐに始められるGIS」,人と国土21,33(4),73-76,2007年.

岩手県農林水産部森林保全課「地域におけるGISの取組 岩手県における市町村向け森林GISの現状と課題」,人と国土21,29(1),72-76,2003年.

植村哲士・丸田哲也「フリーオープンソースGIS ソフトウェア(FOSS4G)の地方自治体への導入可能性と課題,NRI パブリックマネジメントレビュー」,Vol.80 March 2010,pp.7-14.

浮谷次郎「高精度地図情報の磁気メディアによる市民提供サービスを開始 大阪府豊中市」, 晨, ぎょうせい, 19, 1, 50-51, 2000年。

宇治市GIS利用技術検討協議会「地域におけるGISの取組 宇治市GIS利用技術検討協議会の取り組みについて」,人と国土21,29(6),74-77,2004年.

宇治市役所GIS利用促進検討会「業務に根ざしたGISシステムの構築と運用 職員による業務分析と課を超えた協議から生み出された、業務を支えるGIS基盤」, ArcGIS事例集, 3, 20-21, ESRIジャパン株式会社, 2006年。

宇治市役所「道路に関する苦情要望を統合型WebGISで管理」,ArcGIS事例集, 5, 32-33, ESRIジャパン株式会社, 2009年.

宇治市総務部税務室資産税課「固定資産税家屋全棟調査を事業化するためのGISによる調査分析」,ArcGIS事例集, 5, 34-35, ESRIジャパン株式会社, 2009年.

宇治市教育委員会教育革新推進室小中一貫教育課「小中一貫教育体制整備へのGIS活用」,ArcGIS事例集, 5, 36-37, ESRIジャパン株式会社, 2009年.

京都府宇治市「自治体GIS訪問記Vol.23 災害にも強い業務改革GISの展開」,GIS NEXT,36,36-39.2011年.

宇治市役所危機管理課「宇治市による京都府南部地域豪雨災害対応」,ArcGIS事例集, 9, 10-11, ESRIジャパン株式会社, 2013年.

碓井照子・橋本潤治「電子地図とGPS登載の携帯型パソコンGISの開発-地域現場からの緊急情報取得システムへの応用」, 地理情報システム学会講演論文集Vol.5, 39-42, 1996年。

碓井照子監修・GISコラボレーションフォーラム編「自治体GIS(地理情報システム)の現状と未来」,日本工業新聞社,2003年。

碓井照子「地理空間情報活用推進基本法と都市再生街区基本調査(7) 地名の標準化・地名辞典の作成-英国地名標準化BS7666-(その2),国土調査,141,2009年.

碓井照子「東日本大震災におけるGISの利活用」,地理情報システム学会講演論文集,20,B-6-2.2011年.

碓井照子「地域のレジリエンスを担う地元の測量設計系GIS企業と地方自治体職員のGISスキル-東日本大震災の復旧・復興期における実践事例から-」,GIS NEXT,47,32-35.2014年.

薄井宏行・浅見泰司「消防活動困難区域の有無に着目した道路網評価」, 地理情報システム学会講演論文集Vol.18, 509-512, 2009年.

臼井真人・福山薫「地域コミュニティにおける防災情報システムの定着化についての検討」,地理情報システム学会講演論文集,19.2010年.

臼井真人・福山薫・小川昂志・長井一浩・山口美帆子「要援護者支援情報把握システムの開発」,地理情報システム学会講演論文集,21,E-4-2.2012年.

卯田強・長谷川 普一「災害時における全住民位置情報の重要性(その1) ~東日本大震災時の福島県相馬市におけるGISを活用した罹災証明発行システムの事例~」,地理情報システム学会講演論文集,21,C-1-2.2012年.

栃木県宇都宮市「自治体GIS訪問記  ノウハウが蓄積された二つの「こなれた」GIS 庁内型「ウェプマップシステム」と公開型「まちかど情報マップ」」,GIS NEXT,43,40-42.2013年.

宇部市経済部耕地課「農地・農業用施設災害復旧事業におけるGISの活用 字切図の電子化による増高申請作業の省力化~GIS増高申請システム~」, ArcGIS事例集, 6, 4-6, ESRI ジャパン株式会社, 2010年.

梅村貞之「狭山市における統合型GISの取組」、建設関連業月報243、40-42、2001年。

北海道浦幌町「簡単にすぐ使えるポータルサイトでGISがより身近に」,ArcGIS事例集,Vol.13,pp.28-29,2017年.

浦安市経営企画部情報政策課「地域におけるGISの取組 統合型GISのかたち」,人と国土21,31(5),70-75,2006年.

浦安市「自治体GIS 訪問記 「みんなが見る」地図から「みんなで使う」地図へ 市民生活に貢献する政策支援ツールの理想形」,GIS NEXT,34,40-43.2011年.

千葉県浦安市総務部情報政策課「政策支援GISによる「考えるためのGIS」の普及に向けて」, ArcGIS事例集, 8, 22-23, ESRIジャパン株式会社, 2012年.

江成達則「ユーザーからみたGIS 相模原市資源分別回収事業地図情報システム 」,測量, 48(5), 32-34, 1998年.

越雄一・硴崎賢一「自治体を対象とした写実的な大規模景観表示システム」,地理情報システム学会講演論文集Vol.11, 279-282, 2002 年。

越雄一・渡辺雅人・田上幸喜・鶴崎秀樹・山本慎太郎・平井一三・荒巻修士・硴崎賢一「三次元GISを用いた河川業務支援システムの開発」,地理情報システム学会講演論文集Vol.12, pp.525-528, 2003年。

越雄一・荒巻修士・田上幸喜・鶴崎秀樹・山本慎太郎・平井一三・佐々木和正・硴崎賢一「三次元GIS及びWeb-GIS を用いた河川業務支援システムの開発」,地理情報システム学会講演論文集Vol.12, pp.529-532, 2003年。

NPO法人GIS総合研究所いばらき(GRI) 「地域におけるGISの取組 多用な立場と専門技術の融合によるGISの普及促進と地域内地場産業化の促進を」,人と国土21, 34(3), 66-69, 2008年.

NPO法人沖縄地理情報システム協議会(GIS協) 「共用空間データ基盤を活用した産業振興を目指して~沖縄県をGIS王国へ~」,人と国土21, 34(5), 66-69, 2009年.

神奈川県海老名市「自治体GIS訪問記 位置情報を活かして帰宅困難者対策から市民の防災啓発まで 防災アプリの先駆けとなった『海老名市防災マップ』」,GIS NEXT,53,48-51.2015年.

遠藤岳史「金沢市のGISへの取り組み」, 測量, 58(4), 28-31, 2008年.

大浦匡博・有馬隆文・萩島哲・坂井猛(2001)「WWW を利用したマルチメディア型まちづくり支援システムの開発( その2)-まちづくり支援システムにおけるカード式ワークショップ手法の応用-」, 第24回情報・システム・利用・技術シンポジウム論文集, pp.61-66,2001年.

大貝彰、萩島哲、金俊栄、文泰憲「土地利用構想立案支援エキスパートシステムの開発-福岡市への適用を通して-」, 日本都市計画学会学術論文集, 25, 337-342, 1999 年。

大貝彰、渡辺公次郎、五十嵐誠「パーソナルコンピュータ上で稼動するGISを用いた土地利用計画策定支援ツールの試験的開発」, 日本都市計画学会学術論文集, 34, 751-756, 1999 年。

大木章一「地理空間情報を高度に活用する社会の実現に向けて」,JACIC情報,22(3),26-30,2007年.

大木章一「地理空間情報活用推進基本計画における地理空間情報の整備と流通」,測量,Vol.58,No.10,p.18,2008年.

大月貴夫「横須賀市の統合GIS普及に向けた取り組み」,測量,57(11),pp.14-17,2007年.

滋賀県大津市「自治体GIS訪問記  個人情報の取り扱いを考慮したGISの運用に向けて 現地調査を効率化する固定資産税業務支援システム」,GIS NEXT,52,50-53.2015年.

大伴真吾・久保孝嘉・西村智明・大塚孝治・清水雅行「JPGIS に基づく空間データ製品仕様書作成マニュアル及びツールの開発」,地理情報システム学会講演論文集, 14, 257-260, 2005年。

大伴真吾・山本尉太・松下博俊・中村秀至・関本義秀「クラウド時代に向けた空中写真の共同整備に関する費用分担の検討―熊本都市圏域をケーススタディとして-」,地理情報システム学会講演論文集,19.2010年.

大場亨、三村喜康、泉保明伸「台帳管理業務を兼ねた都市計画決定内容照会システムの開発の事例の報告」, 地理情報システム学会講演論文集Vol.5, 25-30, 1996年。

大場亨「建築基準法上の建築面積に対する図上計測による建築面積の差に関する分析」, GIS-理論と応用, Vol.7, No.1, 45-53, 1999年。

大場亨「建築面積及び地上階数からの延べ面積の予測」,日本都市計画学会学術論文集, 35, 1033-1038, 2000 年。

大場亨・寺木彰浩・小林尚・鎌田高造・河中俊・玉川英則・今井修・伊藤史子「地方公共団体の建築物に関する業務へのGIS 応用の問題点」, 地理情報システム学会講演論文集Vol.10, 111-114, 2001年。

大場亨・河中俊・金徳煕・玉川英則・太田守幸・酒井佳奈子・木名瀬素子「GISを用いた情報提供システムの計画に関するCVMによる評価実験-市川市行徳街回遊展における歴史遺産と道案内システムの計画提示を事例として-」, GIS-理論と応用, Vol.9, No.2, 33-40, 2001年。

大場亨・柳町紀久子・木下禮子・山本直英・玉川英則・伊藤史子「利用者の移動費用から見たWebGISによる情報提供の便益評価」, GIS-理論と応用, Vol.10, No.1, 59-66, 2002 年。

大場亨「ArcViewによる地域分析入門」, 成文堂, 2001年。

大場亨「統合型GISとは何か」,国土調査, 110, 44-49, 2001年。

大場亨「地域活性化をむすぶGIS」、建設関連業月報254、30-33、2002年。

大場亨「市川市八幡地区で展開している「人にやさしいまちづくり」の活動を通して市民が参加できるGIS活用の可能性などについての現状と課題 (シンポジュウム「市民のくらしと地理情報」) 」,測量調査技術APA増刊,17-21,2002年.

大場亨「行政と住民との協働のための都市景観検討システムの便益評価」、日本建築学会情報システム利用・技術シンポジウム論文集,Vol.25, pp.241-246, 2002 年.

大場亨「ArcGIS8で地域分析入門」, 成文堂, 2003年。

大場亨「地方公共団体におけるGIS利用の現状と今後の動向」、情報通信BULLETIN、No.3、7-8、2003年。

大場亨「自治体におけるGIS活用の実際」, 緑の読本, 40(5), 10-14, 2004年。

大場亨「犯罪地図のわかりやすさと認知的評価が防犯行動に与える影響」,日本建築学会情報・システム・利用・技術シンポジウム論文集,Vol.27, pp.139-144, 2004 年.

大場亨「WebGISを用いた電子会議室による市民と行政の意見交換実験」,GIS-理論と応用,Vol.13, No.1, pp.99-10,2005年.

大場亨「都市再生街区基本調査の期待と課題」,全測連, Vol.37, No.3, pp.15-20,2005年.

大場亨「地籍調査と都市再生街区基本調査―市川市における事例―」,測量,Vol.55, No.11, 19-22, 2005 年.

大場亨「地図データの製品仕様化と標準化」,建築の研究,No.178,10-13 ,2006年.

大場亨「国・自治体・民間における地理空間情報の役割と課題」,JACIC情報,22(3),42-46,2007年.

大場亨『統合型GIS が行政を変える-地理空間情報活用推進基本法の時代の実務-』,古今書院,2008年.

大場亨「地理空間情報活用推進基本法と地方公共団体の役割」,測量,Vol.58, No.12, 34-37, 2008年.

大場亨「基盤地図情報の製品仕様書の作成に関する課題と支援」,測量,Vol.59,No.10,p.19,2009年.

大場亨・三瓶喜一・高阪宏行「地理空間情報活用推進基本法と製品仕様に対応するための測量技術者の意識」,GIS-理論と応用,Vol.18,No.1, pp.1-10,2010年.

王尾和寿・鈴木雅和「GIS活用と市民参加による「みどりの実施計画」の策定」,地理情報システム学会講演論文集,19.2010年.

大畑浩介・有馬隆文・萩島哲・坂井猛「歴史的地区まちづくりワークショップを支援するシステムの開発と応用 太宰府天満宮参道周辺地区をケーススタディとして」,日本建築学会学術講演梗概集(2003年度大会東海),891-892 ,2003年。

岡部篤行「高度情報化社会における都市計画」, 都市計画211, 46, 6, 9-12, 1998年。

長野県岡谷市役所「地理空間情報が部門の垣根を越える」,ArcGIS事例集, 9, 24-25, ESRIジャパン株式会社, 2013年.

岡山県企画振興部情報政策課電子自治体推進班「地域におけるGISの取組 おかやま全県統合型GISの取り組み」,人と国土21,33(1),79-82,2007年.

岡山県「自治体GIS訪問記 市町村との共同利用による『価値を集めるGISを目指して』いち早く導入された『おかやま全県統合型GIS』 」,GIS NEXT,54,44-47.2016年.

小川典文・峰尾学・志村久美子・入江秀晃「自治体GIS の新たな方向性-市民と共創する有益なツールへ-」, 自治体チャンネル, 45, 2-15, 2002年, 三菱総合研究所。

小川正幸「地震火災の延焼拡大を予測する-延焼シミュレーションシステムについて-」, エレクトロニクス, 517, 87-89, 1997年。

荻野圭成「川崎市震災対策支援システムに関して」, 新都市, 90-96, 1996 年。

奥谷正・青山憲明・金藤康昭「GISを用いた国・地方自治体間の情報連携活用実験」,土木技術資料, 43(8),26-31,2001年.

奥貫圭一他「インターネットホームページを利用した都市計画情報システムの作成」, 地理情報システム学会講演論文集Vol.5, 7-12, 1996 年。

尾崎友美「GISを活用した「街路樹の管理」と「ワークショップの運営」」, 緑の読本, 40(5), 57-61, 2004 年。

長田剛和・大貝彰「まちなかまちづくり支援GIS の開発に関する基礎的研究」,日本建築学会学術講演梗概集(2003年度大会東海),887-888 ,2003年。

小野市地域振興部道路河川課「道路台帳管理システム導入による道路管理業務の効率化・高度化への取組み」,ArcGIS事例集, 9, 32-33, ESRIジャパン株式会社, 2013年.

小野田昌弘「葛飾区の道路情報管理システム--手作りのGIS 葛飾区道路情報管理システムはGISソフトを活用したシステムです 」,地方自治コンピュータ,30(11),13-20,2000年.

小野寺淳哉,玉置昌史,浅野耕一,小川淳二,角本繁「自治体の全庁統合型共用時空間データ整備に関する検討~秋田市由利本荘市を事例として~,地理情報システム学会講演論文集,Vol.14, pp.89-92. 2005年.

小野寺徹「見学旅行の軌跡・冬の通学路調査を通して~GISの効果的な活用法~」, 地理情報システム学会講演論文集Vol.18, 367-370, 2009年.

小原弘志・増田祐介・今井龍一「道路管理用情報共有プラットフォームの構築」,地理情報システム学会講演論文集,22,D-3-5.2013年.

小柳津正人「掛川市におけるGISの整備と運用」, 緑の読本, 40(5), 29-33, 2004年.

小柳津正人「掛川市土地情報システムの経緯と展望」,測量,Vol.57, No.5, 48-51, 2007年.

海上保安庁海洋情報部「安全で効率的な航海のための必須データ 航海用電子海図」,GIS NEXT,7,16-18.2004年.

科学警察研究所犯罪行動科学部犯罪予防研究室「注目の応用研究を訪ねる第16回『聞き書きマップ』で防犯教育にプラスアルファ」,GIS NEXT,57,60-63.2016年.

角田孝一「尼崎市におけるGISを利用した介護保険(地図情報検索)システムについて」,地方自治コンピュータ, 30(11), 43-48, 2000年.

角本繁・吉川耕司・畑山満則・小杉幸夫「自治体情報管理と全庁型GISの構築-平常業務システムからリスク対応型地域情報システムへ-」,地理情報システム学会講演論文集Vol.11, 173-176, 2002 年。

角本繁・浦山利博・山田博幸・古戸孝・小杉幸夫・浅野耕一「災害軽減化と緊急時の地理データベース構築方法に関する研究-時空間情報システムと自治体・防災情報環境の構築 (1) -」,地理情報システム学会講演論文集Vol.13, 229-232, 2004 年。

角本繁,牧野秀夫,福山薫,浅野耕一,吉川耕司,伊村昇,山田博幸,古戸孝「震災時における自治体情報システム-中越地震における時空間情報システムを活用した自治体支援(1)-」,地理情報システム学会講演論文集,Vol.14, pp.133-136. 2005年.

角本繁・古戸孝・山田博之・佐々木光明「災害時にも確実な活用が可能な自治体情報システムの構築-時空間情報処理による危機管理技術の研究(1)-」,地理情報システム学会講演論文集,Vol.16, pp.187-190, 2007年.

角本繁・古戸孝・畑山満則・一宮龍彦・小杉幸夫・吉川耕司・佐藤優「時空間データベース処理による自律情報協調型自治体システムの研究」,地理情報システム学会講演論文集,19.2010年.

加倉田謙二「庁内情報共有WebGIS(J-MAP)導入の取り組み」,測量,Vol.59,No.3,p.21,2009年.

鹿児島県林務水産課「都道府県だより 森林GISを活用した森林資源情報管理システムの取り組み」, 林野時報, 47(9), 42-44, 2000年.

羯磨正人「世田谷区におけるGISの利用について」,測量,Vol.58,No.11,42-45,2008年.

鍛治秀紀・有川正俊・清水知子・秋山實「ユーザビリティと普及を重視した、公共事業における図面位置管理サービスの協調的プロトタイピング」,地理情報システム学会講演論文集,21,C-6-2.2012年.

梶川昌三「GIS活用のための環境情報の電子化と公開」, 緑の読本, 40(5), 21-24, 2004年。

梶川正純・安井嘉文・窪田諭「位置参照点の整備と共有-大阪府位置参照点閲覧システムの開発とその利活用-」,測量,Vol.55,No.10,19-22,2005年.

柏市都市部公園緑政課「緑地の機能を効果的に発揮するための行政での取組みについて」, ArcGIS事例集, 8, 4-5, ESRIジャパン株式会社, 2012年.

柏原創・山本晃大・大内宏友「WebGIS,GPSを用いた救急医療の地域における広域にわたる複合利用システムに関する実証的研究 千葉市における救急施設と医療施設との複合化の適正配置について その1 」,日本建築学会学術講演梗概集(2003年度大会東海),859-860 ,2003年。

勝原智弘「福岡県地理情報提供システム」,測量,Vol.59,No.3,pp.19-20,2009年.

加藤晴彦(愛知県岡崎市企画部情報推進室)「行政情報システムにおけるGISの活用」, 測量, Vol.49, N0.10, pp.46-49, 1999 年。

加藤正彦「GIS (地理情報システム)を活用した津久見市『高齢者みまもり』事業について」, 地方自治コンピュータ, Vol.29, No.2, pp.44-49, 1999年。

門脇研二「仙台市の都市づくりにおけるGISの活用」,区画整理, 44(4), 51-54, 2001年.

神奈川県自然環境保全センター「丹沢大山総合調査 複雑で多岐にわたる自然環境問題の要因にGISをプラットホームとして議論する」, ArcGIS事例集, 3, 38-39, ESRIジャパン株式会社, 2006年。

神奈川県自然環境保全センター「丹沢自然環境情報ステーション」,ArcGIS事例集, 5, 10-11, ESRIジャパン株式会社, 2009年.

神奈川県自然環境保全センター「GISを用いたブナ林の長期的な変化と衰退状況の把握 GISの先端技術とこれまでの研究成果を融合した共同研究プロジェクト-より効果的な自然保護を目指す」,ArcGIS事例集, 6, 10-11, ESRIジャパン株式会社, 2010年.

神奈川県横須賀市企画調整部情報政策課「地域におけるGISの取組 横須賀市統合GIS現状と利活用に向けた取組み」,人と国土21,28(5),74-78,2003年.

金子正美「自然環境分野におけるGISの動向と地方自治体における取組み」, 緑の読本, 40(5), 15-20, 2004年。

金田優「GISによる分かりやすい都市計画情報の提供」,測量,Vol.58,No.10,36-39,2008年.

鎌倉卓史・浅野耕一 自治体地理情報システムの引継ぎに関する実態調査事例への一考察,日本建築学会大会学術講演梗概集,55-56.2014年.

鎌田高造「空間データ基盤整備の全国展開をめざして」, JACIC 情報, 16-18, 1996 年。

上平好弘・後藤寛「地籍管理GIS開発の展望と課題」,地理情報システム学会講演論文集Vol.12, pp.47-50, 2003年。

福岡県苅田町「ArcGIS自治体サイトライセンスで広がるGIS庁内活用」.ArcGIS事例集, 12, 30-31, ESRIジャパン株式会社, 2016年.

川越みなみ・今村政夫・髙井渉・桜井秀宣「GISを利活用した固定資産税土地評価について‐特に状況類似地域の区分,標準宅地評価価格・路線価の検証‐」,Vol.23,D-3-3,2014年.

川崎昭如・吉田聡・佐土原聡「GIS(地理情報システム)を活用したハザードマップの公開・提供が市民の防災意識に与える影響に関する調査研究--横浜市民を対象としたアンケート調査と分析」,日本建築学会計画系論文集,569, 109-115, 2003年.

川崎市「自治体GIS訪問記  他とは違うサービスで一歩先を走り続けます」,GIS NEXT,18,56-59.2007年.

川崎市総務局情報管理部システム管理課「地域におけるGISの取組 川崎市における統合型GISの運用と取り組み-市民との協働に向けて」,人と国土21,33(2),65-70,2007年.

河瀬和重「地理空間情報の整備と流通について」, 測量, 58(4), 16-19, 2008年.

河中俊・篠崎道彦・斉藤圭「建築研究情報 No.3: 都市計画・まちづくりインターネットホームページ案内」, 建設省建築研究所, 1999年。

川畑英毅「特集モビリティを変えてみよう 「おでかけふくやマップ」が活躍する備後のMM-広島県福山市「BEST運動」」,GIS NEXT,28,20-23.

河端瑞貴「保育所アクセシビリティの空間分析-東京都文京区の事例-」, 地理情報システム学会講演論文集Vol.18, 581-584, 2009年.

河端瑞貴「東京23区の保育所需給の空間ミスマッチ」,地理情報システム学会講演論文集,19.2010年.

福島県川俣町原子力災害対策課「除染作業成果データの一元管理とGISを利用した除染成果の活用」,ArcGIS事例集, 11, 14-15, ESRIジャパン株式会社, 2015年.

川向肇・有馬昌宏「住民意識調査による建設希望公共施設データの収集とその建設希望地点の空間分布に関する研究」,地理情報システム学会講演論文集,Vol.15, pp.151-156. 2006年.

川向肇・有馬昌宏「住民意識調査における希望都市施設とその建設希望地点のデータ取得方法と回答データの特徴に関する研究」,地理情報システム学会講演論文集,Vol.17, pp.325-330. 2008年.

環境省総合環境政策局環境影響評価課「環境基礎情報データベースで再生可能エネルギーの促進と環境保全の両立を目指す」,ArcGIS事例集,Vol.13,pp.6-7,2017年.

北川正己「GISを活用した住民サービス」,測量,Vol.58,No.10,p.26,2008年.

北九州市「政令指定都市として初の広域GIS連携の取り組み」,ArcGIS事例集, 10, 34-35, ESRIジャパン株式会社, 2014年.

北九州市「メディアミックスと地域連携で災害に立ち向かう『G-motty』で地域の力を融合する」,GIS NEXT,57,46-49.2016年.

北原敏夫「電子国土サイト構築の進め方」,測量,Vol.59,No.3,pp.14-15,2009年.

北村賢之・中井章文・渡邊孝三・木澤朗・中村敏徳・福井弘道「岐阜県における統合型GIS構築の実際と今後の課題」,地理情報システム学会講演論文集Vol.11, 163-166, 2002 年。

木戸睦夫「シリーズ最前線 離陸する自治体(4)統合型GIS--行政の地図情報を共有、業務の効率化図る 一般に公開、街づくりや企業活動にも活用」,日経グローカル, 5,28-31,2004年.

木平勇吉他「森林GIS入門-これからの森林管理のために-」、日本林業技術協会、1998年。

岐阜県「自治体GIS訪問記  岐阜県県域統合型GIS~高い理想に向かってさらに進化します~」,GIS NEXT,26,26-29.2009年.

岐阜県基盤整備部情報通信基盤整備室「ユーザーからみたGIS 岐阜県域統合型GISの構築に向けて」,測量,Vol.55,No.11,42-44, 2000年.

岐阜県多治見市環境経済部環境課「地域におけるGISの取組 市民と創る多治見市環境マップ」,人と国土21,28(4),63-66,2002年.

岐阜県知事公室情報政策課GISチーム「「岐阜県域統合型GIS」とその利活用(防災等)」,消防科学と情報, 77, 24-28, 2004年.

岐阜県総合企画部情報企画課・財団法人岐阜県建設研究センター・岐阜県ふるさと地理情報センター「岐阜県における統合型GISの取り組み-県域統合型GIS-」, 測量,Vol.56,No.10, 18-20, 2006年.

財団法人岐阜県建設研究センター岐阜県ふるさと地理情報センター「岐阜県と統合型GISの取組み」, 緑の読本, 40(5), 34-37, 2004年。

桐村喬・中谷友樹・矢野桂司「市区町村の区域に関する時空間的な地理情報データベースの開発」,GIS-理論と応用,Vol.19,No.2,pp.83-92,2011年.

空間データ標準化委員会「地理情報標準」, 1999年。

草野邦明「国勢調査基本単位区別集計データを用いた狭小商圏の人口推計-町丁・字等別集計データとの比較-」,地理情報システム学会講演論文集,19.2010年.

久住時男「見附市における防災と地理空間情報の関わり」,国土交通,2007(10),18-19,2007年.

久保幸夫「新しい地理情報技術」, 古今書院、1996年。

窪田諭・菅原貴衡・小澤田貴泰・阿部昭博「WebGISを用いた道路維持管理のための情報ポータルの検討」,地理情報システム学会講演論文集,19.2010年.

窪田諭・松村一保・一氏昭吉「空間データ基盤を用いた地下埋設物管理の効率化提案と実証評価,GIS-理論と応用,Vol.18,No.1, pp.39-50,2010年.

窪田諭・松村一保・矢野定男・北谷龍弥・徳永隆行・崎山良三・北川育夫・一氏昭吉「オープンソースGIS を用いた被災情報共有システムの提案」,地理情報システム学会講演論文集,22,F-5-2.2013年.

窪田諭・松村一保・矢野定男・北谷龍弥・北川育夫・一氏昭吉・徳永隆行・崎山良三「オープンソースGISを用いた平常時と災害時の情報共有システムの開発」,Vol.23,D-4-3,2014年.

窪田諭, 松村一保, 一氏昭吉, 矢野定男, 北川育夫, 北谷龍弥 「官民協働のためのGISプラットフォームの考察」,地理情報システム学会講演論文集,Vol.24,D-1-4,2015年.

窪田諭, 松村一保, 矢野定男, 北川育夫, 一氏昭吉, 北谷龍弥, 杉原隆太 「オープンソースGISを用いた地域防災マップ作成支援システムの提案」,地理情報システム学会講演論文集,Vol.24,D-2-3,2015年.

財団法人建築行政情報化センター「平成9年度建築行政情報化推進委員会報告タスクフォーク調査報告書」, 1998年。

建設省国土地理院「豊かな明日の社会に向けて-GIS社会をバックアップする空間データ基盤整備」, 1997年。

建設省国土地理院「平成9年度国土空間データ基盤整備の促進に関する調査研究作業-報告書-」, 1998年。

建設省国土地理院監修「ディジタルマッピング」、鹿島出版会、1989年。

建設省都市局都市計画課「都市計画基礎調査実施要領」, 1987年。

建設省都市局都市計画課都市交通調査室監修「平成11年度版都市計画GISカタログ」, 財団法人国土計画協会, 1999年。

建設省都市政策情報システム推進協議会監修「都市情報データベース(UISII)構築マニュアル」, ケイブン出版, 1987年。

建設省「建築動態統計調査提要」, 1995年。

小荒井衛・大塚孝治・久保紀重・太田守重・大伴真吾・大地賢一「「地理情報標準」の利用促進に関する研究」,地理情報システム学会講演論文集,Vol.14, pp.249-252. 2005年。

小荒井衛・坂部真一・大木章一・岡庭直久・須崎哲典・菅富美男・細川與司勝・住田英二・藤原敏郎「国土地理院と地方自治体が連携した基盤地図情報と共用GISの整備」,地理情報システム学会講演論文集,Vol.17, pp.331-336. 2008年.

小泉明「必要なのは「情報の開示」と「標準化」 継続的な水道の安定供給のためのGISの役割」,GIS NEXT,41,51-53.2012年.

小泉和久「浦安市における地理空間情報の整備および活用について」,国土交通,2007(10),22-23 ,2007年.

工業技術会「地理情報システム(GIS) の効率的な構築と利活用」、1997年。

高知県企画振興部情報企画課「地域におけるGISの取組 高知県におけるGISの取組み」,人と国土21,30(4),74-77,2004年.

高阪宏行「行政とビジネスのための地理情報システム」古今書院, 1994年。

高阪宏行・岡部篤行編「GISソースブック」, 古今書院, 1996年, 251-258 。

国土空間データ基盤推進協議会「新しい生活情報基盤の創造 空間情報技術入門」、1999年。

国土交通省国土計画局「平成12年度GIS有効利活用事例等調査報告書」、2001年。

国土交通省国土計画局「平成13年度GISの整備・普及のための地方自治体等基礎調査報告書」、2002年。

国土交通省国土計画局総務課国土情報整備室「GISビデオ(基礎編)地理情報システム(GIS)-私たちの社会に浸透する身近なツール-」,2003年。

国土交通省国土計画局総務課国土情報整備室「GISビデオ(活用編)時代を切り開け-GIS躍進レポート-」,2003年。

国土交通省国土計画局総務課国土情報整備室「GISビデオ様々な人たちに活用されるGIS~情報発信編~」,2005年。

国土交通省国土計画局(GIS関連法制度研究会)「地理情報の効果的な利活用に当たって~地方公共団体における地図等の二次利用に関する解説と事例~」,2006年。

国土交通省国土計画局「平成17年度地方公共団体における地理情報の二次利用に関する実態調査」,2006年。

国土交通省国土計画局総務課国土情報整備室「行政フロンティア「市民参加型GIS」の動き~「GIS利用定着化事業」の取り組みから~」,人と国土21,31(6),72-75,2006年.

国土交通省国土計画局国土情報整備室(2008)『平成19年度地理空間情報活用推進のための方策および指針に関する調査報告書』

国土交通省国土計画局参事官「「航空写真画像情報所在検索・案内システム」をリニューアル 国や地方公共団体が公開している航空写真(空中写真)を検索・閲覧できます!」,GIS NEXT,35, p.70, 2011年.

国土交通省国土地理院「地理情報標準の入門」, 国土地理院技術資料A・1-No.237, 2001年。

国土交通省国土地理院「地理情報標準第2版(JSGI2.0) の入門」, 国土地理院技術資料A・1-No.261, 2002年。

国土交通省国土地理院「大縮尺地図データの整備・利用に関する調査作業」, 国土地理院技術資料A・1-No.254, 2002年。

国土交通省国土地理院「平成13年度GIS 普及セミナー-GIS の展望と利活用-」,国土地理院技術資料A・1-No.271, 2002年。

国土交通省国土地理院「平成15年度GISの高度利用に関する動向調査・検討作業報告書」,国土地理院技術資料A・1-No.288,2004年。

国土交通省国土地理院「世界測地系に準拠したGISの基礎データ 数値地図(空間データ基盤)」,GIS NEXT,7 ,12-15 .2004年.

国土交通省国土地理院「地理空間情報と公共測量作業規程の改定について」, 測量, 58(4), 20-22, 2008年.

国土地理院地理空間情報部「電子国土Webシステム開発の現状と普及・啓発について」,測量,Vol.58,No.10,42-44,2008年.

国土交通省大臣官房技術調査課「国土交通省公共測量作業規程」, 社団法人日本測量協会発行, 2002年。

国土庁土地局土地情報課編「市町村GIS導入マニュアル」, ぎょうせい, 1997年。

国土交通省土地・水資源局国土調査課「地籍調査成果の利活用事例集」,2004年。

国土交通省土地・水資源局土地情報課監修「地方自治体土地情報GIS導入の手引」,株式会社ぎょうせい,2007年。

国土庁計画・調整局編「地理情報システム」大蔵省印刷局、1986年。

国土庁計画・調整局国土情報整備室「地理情報システム整備に関する地方公共団体アンケート集計結果概要」 http://www.nla.go.jp/keisei/gis/9708/970818.html 。

国土庁計画・調整局総務課国土情報整備室「地理情報システム(GIS)に関する法制度的課題」, 1998年。

埼玉県越谷市「災害時における情報を一元管理し、迅速な意思決定を可能にした越谷市災害情報管理システム」,ArcGIS事例集,Vol.13,pp.14-15,2017年.

小島尚己「青森県黒石市における統合型GIS導入事例」,情報処理学会研究報告, 99(79),19-24,1999年.

五泉市役所総務課「平成20年度新潟県総合防災訓練」,ArcGIS事例集, 5, 22-23, ESRIジャパン株式会社, 2009年.

新潟県五泉市「政策形成や住民サービスの向上にGISを活用」,ArcGIS事例集,Vol.13,pp.30-31,2017年.

児玉宣治「京都市におけるバスロケーションシステムの概要について」, 地方自治コンピュータ, Vol.29, No.6, pp.33-38, 1999年。

後藤真太郎・石崎英俊・武内渉・早矢仕昭博「自治体日常業務におけるインターネット上の地理情報システムの利用方法に関する研究」, 写真とリモートセンシング, Vol.35, No.5, 1996 年。

五道仁実「地理空間情報プラットホームについて」,JACIC情報,22(3),18-21,2007年.

小林昭雄「ユーザーからみたGIS 青森県弘前市における法定外公共物譲与事例」,測量, 51(6), 34-36, 2001年.

小林慎太郎「月曜連載 自治体による地理空間情報の新たな整備・活用(1)G空間社会に向けて起きている変化--自治体に期待される役割と取り組み」,地方行政 (10231), 12-17, 2011年.

小林慎太郎「月曜連載 自治体による地理空間情報の新たな整備・活用(3)保有する地理空間情報の積極的な提供--有償譲渡と民間活用」,地方行政 (10236), 12-16, 2011年.

小林慎太郎・丸田哲也・齋藤孝太「月曜連載 自治体による地理空間情報の新たな整備・活用(5・完)制度面の対応--個人情報・プライバシーの保護、知的財産管理、品質表示」,地方行政 (10239), 12-17,2011年.

小林大太「宇治市の完全双方向型観光ルート案内GIS (特集 美しい国づくりと観光) -- (観光GIS(観光情報発信)) 」,測量,54(5) 40-42,2004年.

小林隆生「コミュニケーション型GISで見えてくる地域の再発見」, 測量, 57(9), 84-86, 2007年.

小林哲也「三重県GISにおける過去・現在・未来」,月刊LASDEC, 32(11), 11-17,2002年.

小林哲也,竹内芳文,福山薫「三重県におけるGISへの取り組みと今後の展望-三重県におけるGISの取り組み(1)-」,地理情報システム学会講演論文集,Vol.14, pp.123-128. 2005年.

小林哲也「三重県における県と市町のデジタル地図共同整備」,JACIC情報,22(3),35-41,2007年.

小林朋美・山崎文雄「道路網を用いた上下水道管路の延長分布の推定」,地理情報システム学会講演論文集,21,D-4-4.2012年.

小林伸好「東京都における都市計画データベース整備の経緯と課題」, 都市計画211, 46, 6, 17-20, 1998 年。

小林登・吉田幸雄・小野茂樹「「地名辞書」方式による地理情報システムの構築」, 西宮市。

小林尚「掛川市のGISへの取組について」、建設関連業月報243、26-29、2001年。

小松太郎 「豊中市の道路台帳システムについて~基準点管理から地籍調査事業との連動へ~」,道路行政セミナー,No.209,pp.39-44,2007年.

小屋裕正「岡崎市の地域情報化施策~これまでの歩み~」, 情報通信ジャーナル, Vol.18, No.5, 2000年。

孔富聖・川口淳「GISを用いた防災マップ活用に関する実践的研究~南伊勢町防災マップ作成プロジェクトの実施例~」,日本建築学会大会学術講演梗概集(東海),pp.783-784.2012年.

齋藤孝太「月曜連載 自治体による地理空間情報の新たな整備・活用(4)位置情報と結び付いたソーシャルメディアの活用可能性」,地方行政 (10237), 12-17,2011年.

斉藤圭・千葉慎二・篠崎道彦「フリー・オープンソースソフトウェアを利用した都市計画系GIS教育用ツール GRASS-GIS の導入と商用GIS ソフトウェアとの比較・検討」」,日本建築学会情報・システム・利用・技術シンポジウム論文集,Vol.27, pp.269-272, 2004 年.

坂内正夫、角本繁、太田守重、林秀美「コンピュータマッピング」, 昭晃堂, 1992年。

坂上寛之・古瀬勇一「WebGISによるハザードマップ情報の配信」,地理,Vol.48,9月号,pp.39-42,2003年。

坂下裕明「地理空間情報の作成と公的な利用」,測量,Vol.58,No.10,p.15,2008年.

坂下裕明「新たな社会基盤としての地理空間情報の利活用と課題」,測量,Vol.58,No.10,p.20,2008年.

阪田知彦・石井儀光・寺木彰浩「地方公共団体における都市計画分野のGISの利活用に関するアンケート調査」,地理情報システム学会講演論文集Vol.11, 167-171, 2002 年。

阪田知彦・石井儀光・飯塚祐介・寺木彰浩「基礎自治体の都市計画部局での地形図整備とGISの利活用動向に関するアンケート調査」,都市計画報告集,No.2,118-123 ,2004年。

阪田知彦・寺木彰浩「基礎自治体の都市計画業務で用いられる地図・空間データの縮尺・地図情報レベルの採用傾向について」,地理情報システム学会講演論文集,Vol.16, pp.347-350, 2007年.

阪田知彦・寺木彰浩「基礎自治体の都市計画関連業務で利用される情報の現状「市町村で利用する都市の情報とその利用状況に関する調査(2008年10月実施)」より」,都市計画報告集,7,113-119,2009年.

阪田知彦・寺木彰浩「都道府県と傘下の基礎自治体の関係に着目した都市計画分野での地理空間データの整備状況に関する分析」, 地理情報システム学会講演論文集Vol.18, 357-360, 2009年.

阪田知彦「都市計画基礎調査に関する空間データ製品仕様書の試作」,地理情報システム学会講演論文集,19.2010年.

阪田知彦「2011年東北地方太平洋沖地震と都市計画分野での地理空間データの整備活用状況」,地理情報システム学会講演論文集,20.B-6-4,2011年.

阪田知彦, 寺木彰浩「2005年から2015年までの都道府県での都市計画GISの整備状況」,地理情報システム学会講演論文集,Vol.24,D-1-1,2015年.

阪田知彦・寺木彰浩「都道府県と傘下の基礎自治体の関係に着目した都市計画分野での地理空間データの整備状況の変遷」,地理情報システム学会講演論文集,Vol.25,D-2-2,2016年.

榊原和彦編著「都市・公共土木のCGプレゼンテーション デザイン・コミュニケーションと合意形成のメディア」、学芸出版社、1997年。

神奈川県相模原市「自治体GIS訪問記  地図が紡ぐ『さがみはら×未来物語』市の内外へ「潤水都市さがみはら」の魅力を発信するシティセールスの取組」,GIS NEXT,41,46-49.2012年.

相模原市ざかみはら都市みらい研究所「GISによってもたらされる地域分析の手法の確立と分析精度の向上」,ArcGIS事例集, 9, 20-21, ESRIジャパン株式会社, 2013年.

坂本大介・窪田諭・市川尚・阿部昭博「道路維持管理の現場利用を考慮した道路情報プラットフォームの設計と実装」,地理情報システム学会講演論文集,22,D-3-4.2013年.

坂部祐一「ユーザーからみたGIS CD-ROMによる〈まえばしの地図〉の提供」,測量, 51(5), 38-40,2001年.

相良毅・有川正俊「日本の住所体系に適した分散アドレスマッチングサービス」, 「地理情報システム学会講演論文集」, No.9, pp.183-186, 2000年。

崎山良三・北川育夫・窪川諭「阪南市のFKP測量の取り組み-小さな市でもここまでできる、基準点測量-」,測量,Vol.55,No.10,10-12,2005年.

桜井博行「GIS電子地図革命」,東洋経済新報社, 1997年。

笹木隆之・村尾修「Google Earthを用いた東京の都市復興アーカイブ」,都市計画報告集,No.5,118-121 ,2007年。

佐久間敏夫「千葉県市原市のGISへの取り組み」, 測量, Vol.57, No.6, pp.48-50, 2007年.

佐々木諭「新潟市における救急サービスの地域格差と最適配置分析」,地理情報システム学会講演論文集,19.2010年.

佐々木茂弘「都市計画GIS入門」~第二回都市計画GISの仕組み~,「新都市」第56巻第12号,2003年。

佐々木久氏「住民参加型の防災まちづくりへの取り組み」、月刊建設第44巻第9号、2000年。

佐々木光明・塩飽孝一・古戸孝・山崎誠・角本繁「QRコードを用いた情報収集方式の地域防災拠点への適用-時空間情報処理による危機管理技術の研究開発(7)-」,地理情報システム学会講演論文集,Vol.17, pp.337-340. 2008年.

貞任俊典「ゆきなみネット(冬期道路情報システム)実証実験」,道路行政セミナー,178,2005年。

佐藤郁夫「盛岡市におけるGIS を利用した介護保険(ケアマネジメント)システムについて」, 地方自治コンピュータ, Vol.29, No.10, pp.18-23, 1999 年。

佐藤郁夫「盛岡市における全庁型GIS の利用について」, 測量, Vol.49, No.11, pp.30-31, 1999 年。

佐藤暢彦・佐藤誠治・姫野由香・小林祐司「地方自治体の運営するWebGISサイトの現状と今後の展開」,日本建築学会大会学術講演梗概集(関東),801-802,2006年。

佐藤巧佐「東京の森の再生を目指して」,ArcGIS事例集,Vol.5,6-7,ESRIジャパン株式会社, 2009年.

佐藤壮紀・飯田剛輔・橘悠希子・首藤隆夫・佐藤浩「電子国土Webシステムオープンソース版の開発」,地理情報システム学会講演論文集,20,F-7-2.2011年.

佐藤匠・南野謙一・黒沢惟人・佐々木哲也・渡邊慶和「知識共有型水稲気象被害軽減システムの提案-WebGISと携帯電話の連携による農業支援-」,地理情報システム学会講演論文集,Vol.17, pp.635-638. 2008年.

佐藤昇「GISの野外観察活動への活用」, 地理情報システム学会講演論文集Vol.18, 371-374, 2009年.

佐藤怜子・佐藤誠治・小林祐司・姫野由香「WebGISとVRシステムを活用した住民参加型地域情報サイトの構築」,日本建築学会情報・システム・利用・技術シンポジウム論文集,Vol.27, 67-72, 2004年。

佐渡市消防本部「消防地図情報システム 消防用データと住民情報をGISで融合し、消防活動の更なる迅速化を目指す!」, ArcGIS事例集, 3, 10-11, ESRIジャパン株式会社, 2006年。

佐渡市市民環境部トキ共生・環境課「トキ位置情報サービス 放鳥されたトキの行方を地図上で確認」, ArcGIS事例集, 6, 14-15, ESRIジャパン株式会社, 2010年。

佐渡市社会保健部社会福祉課「災害時要援護者支援システム 要援護者台帳と助け合いマップで災害時の避難・援助を支援する」, ArcGIS事例集, 6, 20-21, ESRIジャパン株式会社, 2010年。

GIS基礎技術研究会「GISの普及と高度利活用の技術修得をめざす産学官連携の継続活動」,人と国土21,34(2),70-73,2008年.

塩崎大輔・橋本雄一「ニセコ町におけるICTを用いた除排雪車位置情報システムの運用と課題」,地理情報システム学会講演論文集,Vol.25,D-2-3,2016年.

茂渡泰三「業務改善から始まったGIS-津山市GISの紹介-」,測量,Vol.57,22-25, No.2, 2007年.

財団法人資産評価システム研究センター「固定資産現況調査標準仕様書」, 1999年。

大阪府四條畷市「統合型GISと個別GISの理想的な連携の実現~ArcGISをプラットフォームに据えた全庁での取り組み~」,ArcGIS事例集, 11, 30-31, ESRIジャパン株式会社, 2015年.

千葉県酒々井町「ICTを活用した情報共有による安全安心なまちづくり」,ArcGIS事例集,Vol.13,pp.24-25,2017年.

静岡県企画部情報政策室「地域におけるGISの取組 地域開放型GIS「どこどこ・ぷらっとふぉーむ」」,人と国土21,29(4),70-73,2003年.

静岡県「自治体GIS訪問記 積極的なオープンデータで『創発効果』を GISの可能性が盛りだくさんの静岡県統合基盤地理情報システム」,GIS NEXT,45,56-59.2013年.

静岡県「耕作放棄地見える化 県GISに市町情報追加」,静岡新聞,2016年10月7日.

静岡市「自治体GIS 訪問記 クラウドGISで実現する災害時の情報管理 台風18号でも実証された『しずみちinfo』の実力」,GIS NEXT,50,64-67.2015年.

静岡市「自治体GIS 訪問記 リアルタイムオープンデータ提供への挑戦 道路規制情報をより多くの利用者に届ける」,GIS NEXT,55,46-49.2016年.

自治省行政局振興課「行政におけるDSS (意思決定支援システム)の構築-地図情報システムの開発と運用-」、自治日報社、1987年。

自治省大臣官房情報政策室「地方公共団体における地理情報システム研究会報告書」, 1999年。

自治体GIS活用推進グループ「自治体GIS 訪問記 自治体GISに「人」のリソースを活かす」~自主的な取り組みとして立ち上がった自治体GIS活用推進グループ」,GIS NEXT,40.2012年.

品澤隆・鈴木宏昭・鈴木弘・礒部浩平・真屋学・戸村高士・近藤雅信「「地図情報レベル2500データ作成の製品仕様書(案)」の作成」, 地理情報システム学会講演論文集, 14, 261-266, 2005年.

東明佐久良編モバイルGIS・ナビゲーション研究会「モバイルGIS-モバイルコンピューティングと地理情報システム」, オーム社, 1997年。

篠崎道彦「まちづくりと計画支援システム」, 都市計画211, 46, 6, 45-48, 1998 年。

柴崎亮介「地理空間情報活用推進基本法と空間情報社会の展望」,JACIC情報,22(3),5-17,2007年.

柴崎亮介「基盤地図情報の重要性と今後の課題」,測量,Vol.58,No.10,p.11,2008年.

柴崎亮介「地理空間情報と流通促進のための基盤整備」,測量,Vol.58,No.10,p.16,2008年.

柴崎亮介「新しい地理空間情報をまちづくりにどう活かすか? (特集 都市計画のマネジメント)」,新都市 65(11), 12-17,2011年.

澁木猛・李昤姓・関本義秀・柴崎亮介「全国自治体ウェブサイトにおける公開地図サービスの実態に関する研究」,地理情報システム学会講演論文集,Vol.17, pp.423-426. 2008年.

島田貴仁・原田豊「WWWによる犯罪地図の公開」,地理情報システム学会講演論文集Vol.12, pp.127-130, 2003年。

島田貴仁・齊藤知範・雨宮護・茂串誠二・原田豊・雨宮有「紙地図とGPSによる小学生児童の日常行動の測定」,地理情報システム学会講演論文集,Vol.17, pp.351-354. 2008年.

嶋田忠男・関本義秀・中村秀至・早川玲理・大伴真吾・山本尉太・渡辺美紀・池田晃三「地域におけるオルソ画像共同整備の取り組み方に関する日米の比較-持続可能な地理空間情報の広域整備を目指して-」,GIS-理論と応用,Vol.20,No.1,pp.23-30,2012年.

島根県中山間地域研究センター地域研究グループ「GIS研究室を訪ねて GISで中山間地域の未来を切りひらく」,GIS NEXT,26,46-49.2009年.

島根県中山間地域研究センター「地域におけるGISの取組 Web-GISを活用した住民主動型の地域マネジメントを目指して」,人と国土21,29(5),81-84,2004年.

消防庁消防大学校消防研究センター「地震時の応急対応を支援するための広域版地震被害想定システムの開発」,ArcGIS事例集, 10, 18-19, ESRIジャパン株式会社, 2014年.

城陽市総務部電算情報課「地域におけるGISの取組 城陽市地理情報システムについて~GISデータの更新~」,人と国土21,30(2),74-77,2004年.

昭和38年自治省告示第 158号「地方税法第 388条第1項の規定に基づく固定資産の評価の基準並びに評価の実施の方法及び手続」

庄司浩「国土調査とGIS効果」,国土調査,128,33-35 ,2006年。

東京都杉並区「自治体GIS訪問記 地籍調査からスタートした全庁型GIS「すぎなみまっぷ」「高精度」と「使いやすさ」の同居を実現」,GIS NEXT,47,54-57.2014年.

杉本直也「GISによる防災情報の発信とオープンデータへの取組-情報資産の活用力を高めよう!-」,都市計画,306,54-57,2013年.

鈴鹿市総務部市政情報課「地域におけるGISの取組 鈴鹿市における地理情報システムの運用について 地理空間情報の高度活用・位置情報の共有をめざして」,人と国土21, 34(6), 66-68, 2009年.

鈴木久美子・大佛俊泰「高齢者福祉施設の広域避難における地域連携の役割」,地理情報システム学会講演論文集,20,B-1-2.2011年.

鈴木賢二「テクニカル・レポート 川崎市における都市計画GISの利用」,測量, 52(1), 26-28, 2002年.

鈴木雅和「GIS活用の実際と可能性」, 緑の読本, 40(5), 4-9, 2004年。

鈴木雄二「川崎市におけるGISを活用した総合政策評価--使える情報で質の高い科学的政策立案を」,地方自治職員研修, 33(9), 27-29, 2000年.

鈴木由男・立岡繁「GPSを利用した徘徊探知システムのトライアル開始について」, 地方自治コンピュータ, Vol.29, No.2, pp.38-43, 1999年。

住田英二「地理空間情報の作成と公的な利用」,測量,Vol.58,No.10,p.12,2008年.

関本義秀「連載企画G空間 地方自治体がとらえるG空間」,測量,Vol.61,No.2,8-13,2011年.

関本義秀・奥谷正「道路事業におけるGISデータの整備と利活用」,地理情報システム学会講演論文集Vol.12, pp.395-399, 2003年。

関本義秀・奥谷正「道路事業におけるGISデータ更新方法」,地理情報システム学会講演論文集Vol.12, pp.401-405, 2003年。

関本義秀・溝淵真弓・今井修・薄井智貴・金杉洋「自治体における公開地図サービスの実態と継続的な把握に関する手法」, 地理情報システム学会講演論文集Vol.18, 353-356, 2009年.

関本義秀・今井修・佐藤勲・井上昭人・山口章平・薄井智貴・金杉洋「全国自治体ウェブサイトにおける公開地図サービスの実態把握に向けたサイトリスト作成」,GIS-理論と応用,Vol.19,No.2,pp.47-57,2011年.

世田谷区「自治体GIS訪問記 実証実験から本格運用へ「せたがや iMAP」~膨大な人口を擁する区の共有ツール~」,GIS NEXT,20.2007年.

瀬戸寿一・関本義秀「オープンな地理空間情報の流通量とその国際比較」,Vol.23,D-4-2,2014年.

全国GIS技術研究会「製品仕様書の読み方、書き方-これを読めば製品仕様書なんて簡単-」,2012年.

仙台市都市整備局計画部都市計画課「地域におけるGISの取組 GISによる都市計画情報管理・提供の取り組み」,人と国土21,32(1),67-70,2006年.

株式会社ゼンリン電子地図営業部「行政OA地図システム用語集」, 1999年。

福島県相馬市「自治体のマネージャクラスは、災害対応でどのようにGISを活用したか」,ArcGIS事例集, 9, 14-15, ESRIジャパン株式会社, 2013年.

相馬仁、村尾修他「自治体における地震災害対応GIS(地理情報システム)のあり方に関する研究」, 建築学会1996年度大会(近畿)学術講演梗概集, F-1, 189-190, 1996年。

総務省統計局統計調査部地理情報室「地図で見る統計(統計GIS) 政府保有の統計データを一般公開し、地域における企業活動を支援する!」, ArcGIS事例集, 6, 38-39, ESRIジャパン株式会社, 2010年。

総務庁統計局統計センター「平成12年国勢調査調査区の設定の手引」, 1999年。

曽我和哉・窪田諭・市川尚・阿部昭博「利用者の行動支援を考慮した地域SNS連携マップの試作」,地理情報システム学会講演論文集,Vol.17, pp.347-350. 2008年.

園田一則・冨田昌幸・和田吉史「大分市の歩道環境とGISバリアフリーマップシステムの構築」,日本文理大学紀要,31(2), 12-21, 2003年.

高橋昭子「てくてくGIS」http://www.csis.u-tokyo.ac.jp/%7Eakuri/

醍醐恵二「ユーザーから見たGIS 浦安市統合型GISの構築に向けて」, 測量,Vol.50,No.2, 30-33, 2000年.

醍醐恵二「”e-まちうらやす”の原動力として」、建設関連業月報243、30-34、2001年。

醍醐恵二「"e-まち うらやす"の原動力として-統合型GISの推進-」,JACIC情報, 16(3), 66-69, 2001年.

醍醐恵二「浦安市における統合型GISの推進経過と今後の取り組み」,月刊LASDEC, 32(11),18-25, 2002年.

醍醐恵二「社会基盤へと進化する統合型GISの可能性-10年の取り組みを振り返って-」, 測量,Vol.56,No.11, 18-21, 2006年.

醍醐恵二「社会基盤へと進化する統合型GISの可能性(続)-10年の取り組みを振り返って-」, 測量,Vol.56,No.12, 16-18, 2006年.

瀧口博之・山田裕康「異なる地理情報間の個別位置整合化手法について」, 地理情報システム学会講演論文集Vol.7, 239-242, 1998年。

瀧口浩義・有馬隆文・坂井猛・萩島哲「マルチメディア技術を用いた公園ワークショップ支援システムに関する研究」、日本建築学会計画系論文集、No.574、129-135 、2003年。

瀧本さやの・笹谷康之・林俊希「WebGISを用いた小学校における全学年の地域環境学習システムに関する研究-菩提寺北小学校を事例として-」、都市計画、No.41-2、33-38、2006年。

田口仁・和田敏・長坂俊成「県域統合型GISにおけるハザードマップ整備ガイドラインの作成」,地理情報システム学会講演論文集,21,C-4-5.2012年.

武井賢司「ユーザーからみたGIS 山梨県土木部道路維持課の次世代道路管理への取組み」,測量, 51(2), 32-34, 2001年.

竹島喜芳, 福井弘道 「地方自治体へのICTを活用した防災対策支援 -愛知県春日井市の事例」,地理情報システム学会講演論文集,Vol.24,D-2-2,2015年.

武田伸治「先進事例の紹介 滋賀県における電子国土Webシステムの活用事例」,測量,Vol.59,No.3,p.18,2009年.

竹谷修一「防災まちづくりにおける地理空間情報への期待」,JACIC情報,22(3),31-34,2007年.

田嶋徹夫「情報管理ツール"GIS" の活用」,測量,Vol.59,No.10,p.18,2009年.

舘健一郎・金木誠・武富一秀「GISを活用した洪水ハザード情報の伝達」,国総研アニュアルレポート,1, 41-43, 2002年.

田中公雄、今井修、寺木彰浩「自治体におけるGIS取り組み動向」,GIS-理論と応用,Vol.3, No.1, 61-68, 1995年。

田中公雄、今井修、大場亨、中村秀至、玉川英則「自治体向けGIS導入マニュアル作成準備作業」, GIS-理論と応用, Vol.4, No.1, 45-52, 1996年。

田中大和「基盤地図情報の整備と今後の更新手法」,測量,Vol.58,No.10,p.13,2008年.

田中大和「電子地図データの整備と更新」,測量,Vol.59,No.3,p.25,2009年.

田中大和「基盤地図情報整備の現状と今後」,測量,Vol.59,No.10,p.21,2009年.

田辺義博「宇都宮市における都市計画情報システムについて--Utsunomiya Web Map System」,地方自治コンピュータ,30(11),21-27,2000年.

田端謙一・太田守重・近藤雅信・飯田洋・藤村英範「地理情報プロファイル(JPGIS)の検討」, 地理情報システム学会講演論文集, 14, 253-256, 2005年。

玉置昌史・佐藤優・一宮龍彦・角本繁「北海道遠軽町の町村合併に伴う時空間地理情報システム導入への取り組み」,地理情報システム学会講演論文集,Vol.16, pp.355-358,2007年.

玉川英則「都市空間分析ツールとしてのコンピュータ利用」, 都市計画211, 46, 6, 21-24, 1998年。

玉川英則「自治体における地理情報システム利用の現状と展望」,総合都市研究, 65, 5-15,1998年.

玉川英則編「都市をとらえる-地理情報システム(GIS)の現在と未来」東京都立大学都市研究所、1996年。

玉川英則「第4章都市計画と計画支援ツール」, 新時代の都市計画第6巻高度情報化と都市・地域づくり, ぎょうせい, 1999年。

神奈川県茅ケ崎市「定量的かつ定性的効果をもたらすシステム」,ArcGIS事例集, 10, 36-37, ESRIジャパン株式会社, 2014年.

茅ケ崎市市民安全部防災対策課「ArcGIS Onlineによる災害対策本部運営訓練 来るべき大規模災害から市民を守るため、クラウドGISで状況認識の統一を実現」,ArcGIS事例集, 11, 16-17, ESRIジャパン株式会社, 2015年.

千葉県警察本部交通部交通規制課「事故発生地点と交通安全施設の「見える化」で県民を交通事故から守る」.ArcGIS事例集, 12, 20-21, ESRIジャパン株式会社, 2016年.

千葉市「自治体GIS訪問記  既存の情報や機能を利活用した大満足事例「ちば案内マップ」」,GIS NEXT,17,54-57.2006年.

地理情報システム学会自治体分科会「自治体GIS活用読本」http://www.gisa.t.u-tokyo.ac.jp/docs/sig/jichi-j.html, 1997年。

地理情報システム学会用語・教育分科会「地理情報科学用語集」, 1997年。

地理情報システム学会「空間データの社会基盤整備に関する提言」, 1995年。

地理情報システム学会編集「地理情報科学事典」,2004年。

地理情報システム(GIS)関係省庁連絡会議「国土空間データ基盤の整備及びGISの普及に関する長期計画」, 1996年。

地理情報システム(GIS)関係省庁連絡会議「GISアクションプログラム2002-2005~GISにより豊かな国民生活を実現するための行動計画~」,2002年。

地理情報システム(GIS)関係省庁連絡会議制度・運用等検討WG「政府の地理情報の提供に関するガイドライン」Q&A集,2004年。

恒川直子・遠藤協一・馬渕洋介・渡邉孝三「地図更新における品質の確保とその課題 -岐阜県共有空間データと品質検証-」,地理情報システム学会講演論文集,20,B-6-3.2011年.

津山市総務部情報管理課地図情報係「地域におけるGISの取組 全庁型地図情報システムと公開型GIS『きらきらつやまっぷ』」,人と国土21,30(3),73-76,2004年.

都留市「自治体GIS訪問記  生まれ変わったGIS「都留市統合型GISとe-つるマップ」」,GIS NEXT,12,54-57.2005年.

鶴成悦久・山崎利夫・小川領一・平瑞樹「電子国土Webシステムによる地域安全マップの活用の試み-小学生による通学区域内の危険箇所調査をもとに-」,地理情報システム学会講演論文集,Vol.17, pp.567-570. 2008年.

鶴成悦久・山﨑利夫・市園成一郎・庄村幸輝「AED 電子マップの効果的活用法に関する研究」,地理情報システム学会講演論文集,19.2010年.

寺木彰浩「空間情報を重ね合わせたときの建築物の同定について」, 日本都市計画学会学術研究論文集, 34, 259-264, 1999年。

寺木彰浩、渡邊一成「市街地復興都市計画策定のための地方公共団体のデータ整備の要件」, GIS-理論と応用Vol.5, No.1, 47-53, 1997年。

寺木彰浩・有田智一・岩田司「地方公共団体の都市計画分野における地理情報システムの利用状況」,GIS-理論と応用Vol.5, No.2, 37-41, 1997年。

寺木彰浩「空間情報の平面位置のエラーモデル -空間情報の平面位置精度の推定 その1-」, GIS-理論と応用Vol.8, No.1, 83-90, 2000年。

寺木彰浩「最尤法による空間情報の平面位置の精度の推定 -空間情報の平面位置精度の推定 その2-」, GIS-理論と応用Vol.8, No.1, 91-97, 2000年。

寺木彰浩「複数の空間情報の重ね合わせによる平面位置精度の推定 -空間情報の平面位置精度の推定 その3-」, GIS-理論と応用Vol.8, No.1, 99-105, 2000年。

寺木彰浩「基礎自治体の都市計画支援GISのあり方」,日本建築学会学術講演梗概集(2003年度大会東海),865-866,2003年。

寺木彰浩「都市計画・まちづくり支援のためのGIS」」, 地理情報システム学会講演論文集Vol.12, pp.135-140, 2003年。

寺木彰浩「台帳データと地図データの比較-東京都の建物棟数によるケーススタディ-」,地理情報システム学会講演論文集Vol.13, pp.431-434, 2004年。

寺木彰浩「速報:地方公共団体の都市計画分野における空間データの整備状況に関する調査」,都市計画報告集,No.4, pp.77-82,2006年。

電気学会・空間情報統合化技術調査専門委員会編「GISの基礎と応用-空間情報の統合化技術-」, オーム社, 2001年。

土井暁・渡辺眞知子・大木淳「WEB3Dを活用した合意形成支援システム」,日本建築学会学術講演梗概集(2003年度大会東海),889-890 ,2003年。

東海市都市建設部土木課「地域におけるGISの取組 東海市における共用空間データの整備・更新について」,人と国土21,30(6),74-77,2005年.

新潟県十日町市「自治体GIS訪問記Vol.29 災害対応から観光振興までGISを「使いたおす」「とおかまちナビ」に見えた自治体GISの新しい光」,GIS NEXT,42,42-45.2013年.

東京都水道局「GISを活用した東京水道の震災情報システム 1,200万人都民へ安定した給水の確保 震災時に備え万全の対策と訓練で安定給水を目指す」, ArcGIS事例集, 6, 46-47, ESRIジャパン株式会社, 2010年.

東京都環境科学研究所「暑熱環境モニタリングによるヒートアイランド現象の可視化」,ArcGIS事例集,Vol.13,pp.4-5,2017年.

東京都青少年・治安対策本部「大東京防犯ネットワーク 防犯情報マップ」,ArcGIS事例集,Vol.13,pp.20-21,2017年.

財団法人統計情報研究開発センター「地理情報システムと統計情報の複合利用方法-センサスマッピングシステムを中心として-」、1997年。

財団法人統計情報研究開発センター「"日本の今"を示す多様なデータ群 各種統計データ」,GIS NEXT,7,25-27.2004年.

東京都豊島区「自治体GIS訪問記Vol.21 「新しい豊島区」の象徴となる全庁型GIS みんなで使えるコラボレーションのプラットホームへ」,GIS NEXT,33,38-40.2010年.

豊島区都市整備部公園緑地課「業務の効率化と住民サービスの向上にGISを活用」,ArcGIS事例集, 11, 22-23, ESRIジャパン株式会社, 2015年.

富山市婦中総合行政センター総務振興課「地域におけるGISの取組 統合型GISの取り組みの反省と富山市婦中地域におけるGISの取り組み」,人と国土21,32(6),73-77,2007年.

豊中市政策推進部情報政策課「豊中市GISから統合型GISを目指して」,月刊LASDEC, 32(12), 49-55,2002年.

豊中市政策推進部情報政策課「地域におけるGISの取組 豊中市におけるGISの利活用」,人と国土21,28(3),60-65,2002年.

豊橋市防災危機管理課「津波対策として標高情報を市民へ公開・被害想定への活用」,ArcGIS事例集, 9, 12-13, ESRIジャパン株式会社, 2013年.

富田林市市長公室政策推進室企画調整係「地域におけるGISの取組 統合型GISの共用空間基盤構築への道のり~既存資料を活用した大縮尺空間データの整備~」,人と国土21,31(2),58-61,2005年.

富田林市「自治体GIS訪問記 オープンデータで地域を動かす オープンストリートマップとの融合がもたらしたもの」,GIS NEXT,56,48-51.2016年.

中井章文「G-XML活用事例3 統合型GISの構築」,Estrela, 98, 26-33, 2002年.

長岡市企画部情報政策課「長岡市電子住宅地図共有システム 庁内の8割のニーズを満たすGISを目指す!」, ArcGIS事例集, 6, 18-19, ESRIジャパン株式会社, 2010年.

長坂俊成・岡田真也・田口仁・李泰榮・須永洋平・臼田裕一郎「eコミュニティプラットフォームを活用した災害ボランティア受援マップづくり」,地理情報システム学会講演論文集,19.2010年.

中條覚「工事入札公告による道路更新情報の自動収集・推定の可能性」,測量,62(6),20-22,2012年.

仲野茂「大阪府域における官民での「空間基盤データ」の整備、共有、更新の取り組み」,測量,Vol.55,No.10,6-7, 2005年.

長野県 「自治体GIS訪問記 『いつでも・どこでも・だれもが』職員にも住民にもGISを」,GIS NEXT,10,52-54.2005年.

長野県企画局情報政策課「地域におけるGISの取組 長野県における統合型GISの取り組み」,人と国土21,32(4),62-65,2006年.

長野県林業総合センター「GIS利用で災害に強い路網づくりを目指して新しい地形表示法『CS立体図』を開発」,ArcGIS事例集,Vol.13,pp.36-37,2017年.

長野市総務部情報政策課「組織全体として最適な共用空間データ整備と総合型GISの構築 電子市役所の基礎づくりと情報システム全体の最適化を目指す」, ArcGIS事例集, 6, 32-33, ESRIジャパン株式会社, 2010年.

中村和郎・寄藤昂・村山祐司編「地理情報システムを学ぶ」, 古今書院, 1998年。

中村英夫他「地理情報システムを用いた分析的都市計画」, 土木学会論文集, No.476/IV-21, 67-76, 1993年。

中村秀至・関本義秀・山本尉太・溝淵真弓・柴崎亮介「地理空間情報の整備における共同化の効果とリスクに関する考察」,地理情報システム学会講演論文集,Vol.17, pp.419-422. 2008年.

中村秀至・関本義秀「自治体担当者からみた地理空間情報共同整備の可能性と問題点」,地理情報システム学会講演論文集,20,B-7-3.2011年.

流山市都市計画部都市計画課「職員によるカスタマイズで都市計画業務がさらに速く、さらに便利に 紙地図からGISデータへの転換で大幅な時間短縮経費削減を達成し、住民にもわかりやすい情報を発信」, ArcGIS事例集, 6, 28-29, ESRIジャパン株式会社, 2010年.

流山市「自治体GIS訪問記「みどりの課」発のGIS革命ユニークなコンテンツで流山をPRする」,GIS NEXT,51,50-53.2015年.

名古屋市「自治体GIS訪問記  なごや地図ナビ(愛知県名古屋市) ~これがあれば名古屋はマスターできます!~」,GIS NEXT,22,28-31.2008年.

名古屋市住宅都市局都市計画部都市景観室「名古屋市都市景観管理システム 情報の一元化により職員の情報共有やデータ入力・更新の効率が向上、良好な景観形成に寄与」, ArcGIS事例集, 6, 26-27, ESRIジャパン株式会社, 2010年.

奈良県「自治体GIS 訪問記Vol.20 平城遷都1300年「奈良おもてなしナビ」でいにしえの都を楽しんでほしい」,GIS NEXT,32,34-37.2010年.

奈良県県土マネジメント部「県職員による地理空間情報利活用促進への挑戦 職員ができることは職員で」,ArcGIS事例集, 10, 32-33, ESRIジャパン株式会社, 2014年.

南砺市「自治体GIS 訪問記 市町村合併が生んだ「みんなが使える」統合型GIS~住民一人ひとりのための身近なサービス提供を~」,GIS NEXT,27,28-31.2009年.

新潟市財務部土地・財産活用担当「人口減少社会が新潟市へ与える影響とアセットマネジメント」, ArcGIS事例集, 6, 34-35, ESRIジャパン株式会社, 2010年.

仁尾克巳「日常業務に密着を目指したGIS整備への取り組み(尼崎市)」,測量,Vol.58,No.7,34-37,2008年.

西井泉「守山市におけるPHSを利用した痴呆性徘徊老人位置検索システムについて」, 地方自治コンピュータ, Vol.29, No.10, pp.24-29, 1999年。

西尾広也, 関口達也, 蛭田有希, 浅見泰司, 三田和巳 「流山市におけるグリーンチェーン認定制度の効果分析 ?住宅物件価格への影響と緑化費用に着目して?」,地理情報システム学会講演論文集,Vol.24,D-1-2,2015年.

西沢明「新しい枠組みの基での国土情報の整備と利用について」,JACIC情報,22(3),22-25,2007年.

西澤明「地理空間情報の流通の促進のための取り組み」,測量,Vol.58,No.10,p.19,2008年.

西澤敦彦「森林情報がすぐ取り出せる便利な道具--パソコン版東京都森林GISの開発」,林道, 38(2), 32-37, 2001年.

西宮市情報政策部「地域におけるGISの取組 西宮市におけるGISを活用した情報化推進」,人と国土21,31(1),62-68,2005年.

西宮市「机上論無用論、実践あるのみ、地元を大切に!自力開発GISから統合システムを構築」,GIS NEXT,5,40-41.2003年.

日本建築学会編「建築学用語辞典第2版」, 岩波書店, 1999年。

財団法人日本建設情報総合センター「地理情報システム導入・運用マニュアル」, 1993年。

財団法人日本建設情報総合センター「GIS (地理情報システム)-利用と実例-」、1998年。

財団法人日本建設情報総合センター「GISデータブック1999(日本の地理情報システムの現状)」, 1999年。

財団法人日本建設情報総合センター「震災対策におけるGIS の有効利用」、1995年。

財団法人日本建設情報総合センター「地方公共団体のためのWebGIS導入マニュアル」、2002年。

財団法人日本建設情報総合センター「防災GISデータブック」、2002年。

財団法人日本建設情報総合センター「GISと市町村合併-地理情報システムを統合できますか?-」、2003年。

財団法人日本建設情報総合センター「GISは今・・・導入市町村に見る活用事例」(企画:財団法人日本建設情報総合センター 制作:カジマビジョン)、2004年。

日本国際地図学会編「地図学用語辞典」, 技報堂出版, 1998年。

日本政策投資銀行地域政策研究センター「環境を基盤とした地域振興計画のためのGIS活用基礎調査」、2002年。

日本政策投資銀行地域政策研究センター「流域圏を単位とした地域計画手法に関する基礎調査~国土管理圏域(MR)の設定と地域資源評価~」、2002年。

社団法人日本測量協会「-公共測量-作業規程の準則」,2008年.

根岸幸生,高沢聡,渡辺新,鄭泉,大森洋平,王玉娜,大沢裕「地方行政での利用を目的とした簡易型時空間情報管理システムの構築」,地理情報システム学会講演論文集,Vol.14, pp.93-96. 2005年.

直方市「自治体GIS訪問記 業務改善への熱意が切りひらいたGIS本格導入への道」,GIS NEXT,29,36-39.2009年.

福岡県直方市「住基台帳のポイント化による綿密な政策立案」,ArcGIS事例集,Vol.13,pp.32-33,2017年.

延常浩次「荒川流域の情報発信「ARA」推進事情-整備と運用について」, 緑の読本, 40(5), 25-28, 2004年.

橋場一郎・塚本英昭・岩根和巳・井上潮・中井章文「TIN パッチ分割とアフィン変換による地図の重ね合わせ手法」, 地理情報システム学会講演論文集Vol.8, 115-119, 1999年。

萩市総合政策部情報政策課「地域におけるGISの取組 「萩まちじゅう博物館」におけるGISの活用」,人と国土21,32(2),76-80,2006年.

石川県羽咋市「衛星画像解析で上質米のブランド化を推進」,GIS NEXT,26,14-17.2009年.

箱根町「自治体GIS訪問記  ユーザを観光へ誘うWebGIS「はこねマップnavi」」,GIS NEXT,14,52-55.2006年.

長谷川愛二郎「北海道池田町におけるGIS利用について」,測量,Vol.57,No.4,16-18,2007年。

畑克己「岡山市都市情報システム(BUTIS)の光と影」, 測量, Vol.49, No.9, pp.46-49, 1999年。

鳩ケ谷市総合政策部総合政策課情報政策担当「地域におけるGISの取組 1/500地形図による鳩ケ谷市のGIS整備<統合GIS実現へのもうひとつのアプローチ>」,人と国土21,31(4),71-75,2005年.

畑山満則、松野文俊、角本繁、亀田弘行「時空間地理情報システムDiMSISの開発」, GIS-理論と応用, Vol.7 No.2, 25-33, 1999年。

畑山満則「情報システムを用いた防災訓練のあり方に関する考察」,地理情報システム学会講演論文集,19.2010年.

畠山朋子他「統合地理データベースの提案と自治体情報管理への適用」, 地理情報システム学会講演論文集Vol.5, 163-168, 1996年。

花房啓「地理情報システム(GIS)活用による環境解析」, 緑の読本, 40(5), 62-66, 2004年。

早川玲理・関本義秀・中村秀至・大伴真吾・山本尉太「自治体における複数の業務部門にまたがる地理空間情報の共同整備の可能性」,地理情報システム学会講演論文集,20,B-7-2.2011年.

林典之・深田秀実・青木和人・今井修「地方自治体におけるGIS導入・運用へのプロジェクトマネジメント手法適用の試み」,地理情報システム学会講演論文集,20,B-7-4.2011年.

濱田時彦・大佛俊泰「東京都帰宅困難者対策条例のもとでの帰宅意思率の推定」,地理情報システム学会講演論文集,22,F-1-3.2013年.

浜松市企画部情報政策課「地域におけるGISの取組 GISによる庁内情報共用の取り組み」,人と国土21,32(3),69-72,2006年.

静岡県浜松市「災害発生時における被害情報の迅速な把握と適切な意思決定を支援する防災情報プラットホーム」,ArcGIS事例集,Vol.13,pp.16-17,2017年.

浜野四郎、小西真樹「横浜市の計画業務におけるコンピュータ利用の現状と課題」, 都市計画211, 46, 6, 37-40, 1998年。

原田豊・齊藤知範・山根由子「自主防犯活動の現場における準天頂衛星システムの測位精度改善の検討」,Vol.23,E-7-5,2014年.

原田豊, 齊藤知範, 山根由子, 稲葉信行, 大川裕章 「『聞き書きマップ』を用いた通学路の安全点検地図の作成」,地理情報システム学会講演論文集,Vol.24,C-6-2,2015年.

原本一雄、山本規雄「津山市の街づくりとGIS」, 新都市, 53, 8, 64-71, 1999年。

原本節男・北川育夫・松村一保「空間基盤データの更新-みんなで使える地図の更新を目指して-」,測量,Vol.55,No.10,16-18,2005年.

原本節男「高槻市におけるGISの利用について」,測量,Vol.58,No.6,26-29,2008年.

東原章文,安藤健司,福山薫「M-GIS利用者アンケートの収集および集計結果分析-三重県におけるGISの取り組み(2)-」,地理情報システム学会講演論文集,Vol.14, pp.129-132. 2005年.

久宿喜市「豊中市におけるWebGISの整備・運用状況」, 緑の読本, 40(5), 44-51, 2004年。

樋野公宏・真鍋陸太郎・小島隆矢「WebGISを活用した犯罪発生情報提供システムの開発と住民意識の分析-WebGIS活用による防犯まちづくり支援に関する研究-」,日本建築学会計画系論文集,597,135-140.2005年。

樋野公宏・小野木祐二・齋藤美奈・山口はぎの「地域安全マップづくりの方法論の提案と課題」,都市計画報告集,No.4, pp.103-106,2006年。

美唄市総務部総務課情報推進係「地域におけるGISの取組 美唄市におけるGISの取組みの経緯及び今後の方向性について『住基連携型GIS』の事例紹介」,人と国土21,29(3),66-69,2003年.

平田更一「戦略的環境アセスメントのためのGIS活用事例」, 緑の読本, 40(5), 74-78, 2004年。

平田更一「空間情報社会とGISについて」, 測量, 58(4), 23-26, 2008年.

平田更一「地理空間情報の利活用と流通」,測量,Vol.58,No.10,p.17,2008年.

平田更一「公共測量から基盤地図情報へ-整備から流通へ-」,測量,Vol.59,No.10 ,p.17,2009年.

平本一雄編著「高度情報化と都市・地域づくり」、ぎょうせい、1999年。

弘前市商工観光部商工労政課「地域におけるGISの取組 地域情報システム「Ring-O」におけるGISの活用」,人と国土21,32(5),60-64,2007年.

広島県土木局砂防課「インターネットによる防災マップの提供」,ArcGIS事例集, 10, 20-21, ESRIジャパン株式会社, 2014年.

広永茂雄・深見幹朗「自然環境保全のためのGISの活用」, 緑の読本, 40(5), 79-81, 2004年。

兵庫県南部地震特別研究委員会 特定課題6 「第2回 復旧・復興計画策定への支援ツール-GISの可能性-」、連続シンポジウム「事前復興と被災地復興」テキスト、日本建築学会、1997年。

深田秀実・阿部昭博「地方自治体におけるGIS発展過程分析の試み」,地理情報システム学会講演論文集,Vol.17, pp.341-346. 2008年.

深田秀実・阿部昭博「地方自治体におけるGIS発展過程分析と有用性の検討」,GIS-理論と応用」,Vol.18,No.1,pp.11-19,2010年.

深田秀実・橋本雄一「地方公共団体における自立的な津波ハザードマップ作成のためのPM手法適用に関する一考察 」,地理情報システム学会講演論文集,21,C-4-1.2012年.

深田秀実・橋本雄一「地方自治体における自立的な津波ハザードマップ作成のためのPM手法適用可能性に関する検討」,地理情報システム学会講演論文集,Vol.23,C-2-3,2014年.

福井弘道・坂本愛・浅野義典「インターネットGISを用いた住民参加型の環境情報システム」, 地理情報システム学会講演論文集, Vol.7, pp.147-151,1998年.

福井弘道「Internet GISの活用 新産業創造データベースセンターにおける空間情報ブラウザシステムの構築事例から」, 測量, Vol.49, No.3, pp.28-31, 1999年。

福岡市港湾局アイランドシティ経営計画部事業計画課「地域におけるGISの取組 アイランドシティ三次元地理情報システム(GIS)について」,人と国土21,30(5),86-89,2005年.

福島県相馬市総務部税務課「GISで実現する適正課税 市の貴重財源である市税の賦課や徴収を行う税務課でどのようにしてGISが活用されているのか」, ArcGIS事例集, 3, 60-61, ESRIジャパン株式会社, 2006年。

福島県鳥獣保護センター「自然を豊かなまま次の世代に引き継ぐ 福島県鳥獣保護センターでは、GISによって人と野生動物の共生を図る取組みが行われている」, ArcGIS事例集, 3, 26-27, ESRIジャパン株式会社, 2006年。

福知山市「クラウド型生活再建支援システムで洪水被害に迅速対応」,GIS NEXT,49,44-45.2014年.

福山薫・川口淳・中島美由紀・増田真吉・田中貞朗・大辻勝己・須藤敬一・角本繁・山田博幸・古戸孝「三重県地震被害予測システム構築プロジェクト-中越地震における時空間情報システムを活用した自治体支援(8)-」,地理情報システム学会講演論文集, Vol.14, pp.161-164, 2005年.

藤沢市市民自治推進課「地域におけるGISの取組 持続可能な市民参加型プラットホームの構築と運営で地域の活性化を目指すみんなで育てるふじさわ電縁マップ」,人と国土21,31(3),61-66,2005年.

藤沢市「自治体GIS訪問記 市民による市民のためのポータルサイト「ふじさわ電緑マップ」」,GIS NEXT,9,42-44.2004年.

藤村忠志「緑地計画・土地利用計画策定におけるGISの有効利用」, 緑の読本, 40(5), 67-70, 2004年。

藤山浩「Web-GISによる住民参加型の地域マネジメントの可能性」,地理科学,第58巻,第3号,pp.46-55.2003年.

藤山浩・小村あかね「Web-GISが可能にする住民主動型の地域マネジメント~4つの開発・運用事例」,地理情報システム学会講演論文集Vol.12, pp.131-134, 2003年。

藤山浩「Web-GISによる持続可能な地域マネジメント-「生命地域」を目指す中山間地域の挑戦」, 緑の読本, 40(5), 52-56, 2004年。

藤山浩・小村あかね「地方におけるGISセンターの整備・運営手法-中山間地域研究センター情報ステーションの取り組みを踏まえて」,地理情報システム学会講演論文集Vol.13, pp.273-276, 2004年。

藤山浩「GISを活用した交通マネジメントの有効性-バス路線計画支援を中心とした実用モデルの提案-」,広島大学マネジメント研究,4,pp.139-150, 2004年.

藤山浩・小村あかね「Web-GISにおける携帯電話の活用成果と今後の発展可能性~中山間地域研究センター情報ステーションの実用例から」」,地理情報システム学会講演論文集Vol.14, pp.569-572, 2005年。

藤山浩・田中亙「Web-GISを活用した総合的土地利用計画マップシステム~中山間地域における必要性と活用手法~」,地理情報システム学会講演論文集,Vol.15, pp.163-166. 2006年.

藤山浩・岡田あかね「Web-GISで目指す住民参加型の地域マネジメント」,測量, Vol.57, No.7, pp.20-23, 2007年.

渕田裕之「岡山市都市情報システム基図データの共通利用について」, JACIC 情報, 34-39, 1996年。

船坂千里「自治体向けGISシステム」,測量,Vol.59,No.3,p.29,2009年

千葉県船橋市「ArcGIS Onlineを利用した行政情報の配信による市民サービスの向上と市の魅力発信を目指して」,ArcGIS事例集,Vol.13,pp.26-27,2017年.

古戸孝・山田博幸・佐々木光明・角本繁「災害時の住民避難支援機能の構築-時空間情報処理による危機管理技術の研究開発(3)-」,地理情報システム学会講演論文集,Vol.16, pp.195-198,2007年.

古戸孝・角本繁「自治体情報システムを支える時空間情報処理基盤の開発」,地理情報システム学会講演論文集,19.2010年.

古橋大地「第1回オープンデータの活用がビジネスを変える~動き出した鯖江市とOpenStreetMapのコラボレーション~」,測量,Vol.63,No.9,pp.28-30,2013年.

細川與司勝「基盤地図情報の利活用(法定図書等への利用)について」,測量,Vol.58,No.10,p.14,2008年.

細谷典義・山本佳世子「Web-GIS を利用した小学校における自然体験活動支援」, 地理情報システム学会講演論文集Vol.18, 361-366, 2009年.

北海道GISGPS研究会「地域におけるGISの取組 地域経営・企業経営における地理空間情報の利活用を目指して」,人と国土21,34(1),79-82,2008年.

堀野正勝「GIS研究部発足--GISの利活用とデータ提供の推進をめざして」,JACICリポート, 315, 89-93, 2004年.

方吉・佐土原聡・吉田聡「都市計画支援のための時空間情報共有システムの構築に関する研究」,地理情報システム学会講演論文集,Vol.15, pp.205-208. 2006年.

マーク・モンモニア「地図は嘘つきである」、晶文社、1995年。

マギー他編「GIS原典[I]」、古今書院、1998年。

マップインテグレーション研究会編「都市と地図情報システム」講談社サイエンティフィク, 1992年。

増田貴則・市川新「下水道技術者のためのGIS(地理情報システム)講座--地理情報の使い方とその活用(7)属性データの利用とその図化(主題図の描き方)」,月刊下水道,26(2),49-55,2003年.

増田貴則・細井由彦・杉山公崇「地方自治体の水環境分野におけるGIS利用の現状に関するアンケート調査」,地理情報システム学会講演論文集Vol.13, 269-272, 2004年。

町田聡「建設コンサルタントから見た地理空間情報の新たなる展開について」,JACIC情報,22(3),52-56,2007年.

松下博俊・上坂克巳・関本義秀「道路行政における地図配信サーバの開発」,地理情報システム学会講演論文集,Vol.15, pp.209-212. 2006年.

松田欣也「フリーソフトウェアによる業務の効率化 ただでここまでできる!」,測量,Vol.58,No.5,26-29,2008年.

松原市総務部市政情報室「地域におけるGISの取組 松原市における地図システムを活用した防災情報提供サービス」,人と国土21,30(1),73-76,2004年.

松本直司・宇津宮崇司「Webサイト空間上でのGIS・VRMLを利用した景観合意のための都市空間提示システムの評価」,日本建築学会技術報告集,第15号,pp.269-274,2002年.

松永光司・高木直樹・岩井一博「長野市環境GISデータベースの構築と都市環境解析への応用」,日本建築学会技術報告集, 第24号,pp.233-236,2006年.

松山市公営企業局「公共施設(上水道管路網)の大量経年化時代に対応した保全手法(間接診断)の確立」,ArcGIS事例集, 9, 44-45, ESRIジャパン株式会社, 2013年.

真鍋陸太郎・大方潤一郎・小泉秀樹「都道府県での都市計画分野における地理情報システムの整備・活用に関する現状と課題」,地理情報システム学会講演論文集Vol.7, 211-216, 1998年。

真鍋陸太郎、寺木彰浩「市町村の都市計画分野における地理情報システムの導入状況と今後の課題」, GIS-理論と応用Vol.7, No.2, 43-52, 1999年。

真鍋陸太郎・西川俊之・増山篤・馬場昭・小泉秀樹・大方潤一郎「住民による情報交流が可能なインターネット上の地図システムの開発と課題」, 地理情報システム学会講演論文集Vol.10, 211-214,2001年。

真鍋陸太郎・小泉秀樹・大方潤一郎「インターネット書込地図型情報交流システム「カキコまっぷ」の課題と展開可能性」,都市計画論文集,38(3), 235-240, 2003年。

真鍋陸太郎・小泉秀樹・大方潤一郎「まちあるきをともなうワークショップのIT化-GPS・カメラ付携帯電話と「カキコまっぷ」の連携」,地理情報システム学会講演論文集Vol.13, 455-458, 2004年。

真鍋陸太郎「「地理空間」と「意味空間」の連携~まちあるきWSのICT化」,地理情報システム学会講演論文集Vol.16, 61-64,2007年.

丸田哲也「月曜連載 自治体による地理空間情報の新たな整備・活用(2)G空間社会にふさわしい官民連携を--自治体GISとアドレスデータ」,地方行政 (10234), 12-17, 2011年.

三重県県土整備部「三重県の土木建設分野における利用事例と実験的試み 国内で早くからGISによる情報提供で住民サービスを目指した三重県で、GISアプリケーションがどのように活用されているか」, ArcGIS事例集, 3, 54-55, ESRIジャパン株式会社, 2006年。

三重県政策部情報政策室「地域におけるGISの取組 三重県域における県市町共有デジタル地図の共同整備について」,人と国土21,33(6),77-80,2008年.

三浦哲平・笹谷康之「WebGISを活用した地域環境学習に関する研究」,都市計画論文集,38(3), 229-234, 2003年。

三田啓「自治省における地理情報システム(GIS)に係る取組について」, 測量, Vol.49, No.4, pp.25-27, 1999年。

宮城県南三陸町「失われた現況を公図データで再現、復興支える」,GIS NEXT,47,18-21.2014年.

宮城県南三陸町「東日本大震災の復旧から復興のプロセスにおけるGISの活用」,ArcGIS事例集, 10, 14-15, ESRIジャパン株式会社, 2014年.

南那珂森林組合串間事業所「皆伐だけの林業から適地適伐の戦略的森林経営への転換を目指して」, ArcGIS事例集, 8, 6-7, ESRIジャパン株式会社, 2012年.

岐阜県美濃加茂市「自治体GIS訪問記  日常業務の中で着実に浸透した統合型GIS クラウドでさらなる広域連携を目指す」,GIS NEXT,44,52-55.2013年.

宮崎市道路維持課「地域におけるGISの取組 GISは検索から参加発信へ-マイレイヤ活用法」,人と国土21,33(5),73-78,2008年.

宮崎信行「特集 広がる自治体のGIS活用」,日経地域情報, 402, 1-10, 2002年.

宮本和明他「土地利用・交通・環境計画のためのWindows システム開発」, 土木学会学術講演会講演概要集, 49, 148-149, 1994年。

村井俊治編「自治体で活躍するGIS」,日本測量協会,2002年。

村井俊治監修「実務者向け地理空間情報の流通と利用」,日本測量協会,2008年。

村尾修・稲積大「川崎市における圏域人口を考慮した防災備蓄物資の適正配置の提案」,日本建築学会計画系論文集, 622, 121-127, 2007年.

村岡直紀・三谷泰浩・池見洋明・月原雅貴・長尾聡「福岡県糸島市における地理情報システムを活用した災害リスクコミュニケーションに関する取り組み」,Vol.23,D-3-5,2014年.

村上大輔・堤盛人「空間統計モデルを用いた公示地価・都道府県地価調査の評価地点の配置問題」,地理情報システム学会講演論文集,21,E-2-1.2012年

村上広史「空間情報データベース整備の現状と課題」, 都市計画211, 46, 6, 13-16, 1998年。

村上真幸「地理空間情報の水平位置座標の誤差要因分析」,地理情報システム学会講演論文集,19.2010年.

村崎充弘・吉兼理説・澤田石智紀・山本武文・野口良彦・下山奈緒・栗原徹・富田正裕「自治体の事業遂行のための業務支援システムの導入」,地理情報システム学会講演論文集,22,D-1-2.2013年.

室蘭市「自治体GIS 訪問記 オープンデータを推進する「室蘭」スタイル データ公開が生み出すさまざまな相乗効果」,GIS NEXT,48,50-53.2014年.

室蘭市「全庁型統合GIS稼動から「ArcGIS Open Data」活用によるデータ公開まで1年半で実現」,ArcGIS事例集, 11, 24-25, ESRIジャパン株式会社, 2015年.

最上龍之介・橋本雄一「北海道釧路市における認可保育園の立地と津波災害時避難に関する空間分析」,Vol.23,D-3-2,2014年.

森川大輔「京都府・市町村共同による統合型GISの取り組みについて」, 測量, 58(2), 28-31, 2008年.

守谷市「自治体GIS訪問記  市民の発想で生まれ育ったサービス「もりやナビ」」,GIS NEXT,16,58-61.2006年.

矢入(江口)郁子・猪木誠二「高齢者・障害者を含む全てのユーザを対象とした歩行者支援GISプロジェクト」,電子情報通信学会技術研究報告,103(589) ,17-22, 2004年.

八木英夫・坂路和也・森拓也「新潟中越地震に見る情報収集と情報共有について-新潟県中越地震復旧・復興GISプロジェクトについて-」,先端測量技術,91,28-40,2006年.

八木陸生, 三谷泰浩, 池見洋明, 岡島裕樹 「地理空間情報流通システムの構築と福岡県における利活用」,地理情報システム学会講演論文集,Vol.24,D-2-5,2015年.

薬師寺哲郎・高橋克也「生鮮食料品販売店舗への距離に応じた人口の推計-国勢調査と商業統計のメッシュ統計を利用して-」,GIS-理論と応用,Vol.20,No.1,pp.31-37,2012年.

八代市「自治体GIS訪問記  職員が自ら開発したSNSとGIS「ごろっとやっちろ」」,GIS NEXT,15,60-63.2006年.

八代市行政管理部情報推進課「地域におけるGISの取組 「ごろっとやっちろ」地域SNSとGIS」,人と国土21,31(6),68-71,2006年.

八瀬正雄・村崎充弘「福知山市文化財情報のGIS化」,地理情報システム学会講演論文集Vol.11, 389-392, 2002年。

柳川重信「豊中市におけるGIS利用-道路台帳システムからWebGISまで-」, 土木施工, 2000 年11月号, 1-7, 2000年。

柳川重信「豊中市における統合型GISの取組」、建設関連業月報243、22-25、2001年。

柳川重信「GISと地籍図」、地図中心、385、10-11、財団法人日本地図センター、2004年。

柳川重信・小松太郎「基準点から出発したGIS」, 測量Vol.57, No.1, 53-57, 2007年.

柳川重信・北川育夫・松村一保「豊中市のFKP測量の取り組み-空間基盤データを安く、精度よく-」,測量,Vol.55,No.10,8-10,2005年.

柳川重信「自治体の地図データベースと市民参加」,測量,Vol.58,No.10,p.25,2008年.

柳川重信「大阪府GIS官民協議会と基盤地図情報の整備と活用」,測量,Vol.59,No.10,p.20,2009年.

矢野桂司「地理情報システムの世界-GISで何ができるか」, ニュートンプレス, 2000年。

山口県土木建築部道路整備課「WebGISを活用した道路維持管理業務の取組み」.ArcGIS事例集, 12, 34-35, ESRIジャパン株式会社, 2016年.

山口さゆみ「相模原市TS地形測量作業におけるGISの構築」、建設関連業月報254、34-39、2002年。

山口成大「三重県GISと共有デジタル地図について」,測量,57(10),14-17,2007年.

山口成大「三重県における県と市町のデジタル地図共同整備」,国土交通,2007(10),20-21,2007年.

山崎利夫編「カシミール3DとGPS・GISを使ったオリジナルマップの作成講座」,古今書院,2006年.

山澤敦・濱島良吉「統合型GISのためのハイブリッド地図作成」,前橋工科大学研究紀要,7,13-20,2004年.

山下智・沈振江・川上光彦・廣瀬志帆「WEBGISとJAVA3Dを用いた建築可能空間作成システムの構築」,日本建築学会情報・システム・利用・技術シンポジウム論文集,Vol.27, 133-138, 2004年。

山下潤・伊東和博「洪水ハザードマップによる都市住民の防災意識の変化-福岡市を事例として-」, 地理情報システム学会講演論文集Vol.13, 159-162, 2004年。

山下潤「地方自治体でのPGISの継続的な活用に関する一考察-イギリスを事例として―」,地理情報システム学会講演論文集,20.B-5-2,2011年.

山田尚子「地域情報化最新事例 岡崎市/橿原市」, TACリポート2000, Vol.16, No.1, 10-13, 2000年。

山田博幸,古戸孝,佐々木直史,角本繁,北村清隆,須藤弘幸,近藤俊介「時空間システムを活用した自治体復旧業務支援-中越地震における時空間情報システムを活用した自治体支援(2)-」,地理情報システム学会講演論文集,Vol.14, pp.137-140. 2005年.

山田博幸,古戸孝,角本繁,福山薫,田中貞朗「減災に資する時空間GISによる都道府県と市町村の連携-減災のための時空間情報処理(2)-」,地理情報システム学会講演論文集,Vol.15, pp.123-126. 2006年.

山田博幸・古戸孝・佐々木光明・角本繁「減災に資する自治体における被災者管理-時空間情報処理による危機管理技術の研究開発(2)-」,地理情報システム学会講演論文集,Vol.16, pp.191-194,2007年.

山田博幸,古戸孝,角本繁,小杉幸夫「被災自治体への情報支援における災害対応情報環境構築プロセスに関する研究」,GIS-理論と応用,Vol.17, No.2 pp.57-67. 2009年.

山田雅夫「電子地図のチカラ」、日経BP社、1998年。

山田由美「富田林市職員がみんなで作ったGIS~高精度地図も自治体が作れば持続可能です~」, GIS NEXT, 23, 32-35, 2008年.

山本佳世子「地方自治体におけるGISに関する諸課題についての一考察」,地理情報システム学会講演論文集,Vol.16, pp.351-354,2007年.

山本尉太・溝淵真弓・関本義秀・中村秀至・柴崎亮介「地理空間情報の広域共同整備によるコスト削減効果とその試算」,地理情報システム学会講演論文集,Vol.17, pp.415-418. 2008年.

山本俊彦「城陽市でのGIS 利用について」, 測量, Vol.49, No.7, pp.28-31, 1999年。

湯本崇, 堤盛人 「県管理の道路を対象とした資本ストック推計における物量ストック法適用の可能性」,地理情報システム学会講演論文集,Vol.24,D-2-4,2015年.

横須賀市 「ITによる自治体の経営改革」を戦略に強力に推進 全庁的計画と中心組織設置で縦割りの弊害を越える」,GIS NEXT,5,42-43.2003年.

横田耕治「地理空間情報への測量業界からの期待」,JACIC情報,22(3),57-61,2007年.

横浜市都市計画局「MAPPY操作・仕様説明書」, 1988年。

横浜市「行政地図情報提供システム 積極的な情報提供と公開を宣言した自治体の挑戦」, ArcGIS 事例集, 3, 56-57, ESRIジャパン株式会社, 2006年。

神奈川県横浜市「自治体GIS訪問記Vol.26 積み上げによって熟成されたコミュニケーションGIS「自立・分散型」から「自律・協働型」への進化」,GIS NEXT,39,40-43.2012年.

横浜市政策局政策課「業務・政策支援に向けた独自のGIS研修プログラム」,ArcGIS事例集, 9, 22-23, ESRIジャパン株式会社, 2013年.

横浜市保土ケ谷区「GISニーズに自治体ソリューションライセンスが応える」.ArcGIS事例集, 12, 26-27, ESRIジャパン株式会社, 2016年.

横山巌、樗木武「自治体における地理情報利用とGIS整備のあり方に関する調査報告」,日本都市計画学会学術論文集, 32, 127-132, 1997年。

横山宗明・沼田雅美・桑原真琴・蓮井久美子「地方公共団体におけるGIS人材育成方策のあり方に関する考察」, 地理情報システム学会講演論文集Vol.18, 345-348, 2009年.

吉川耕司・浅野和仁・井之上清香「富田林市における庁内でのGIS関連情報共有のための研究会活動の試み」,地理情報システム学会講演論文集,Vol.17, pp.431-434. 2008年.

吉川耕司、天野光三「電子住宅地図を用いた計画支援システムの開発と地区整備計画への適用」, 日本都市計画学会学術論文集, 27, 193-198, 1992年。

吉川耕司・角本繁・藤井篤・玉置昌史「時空間情報システムの自治体業務支援への適用性の検証-岐阜県白川町の時空間データベース構築およびシステム導入事例-」, 地理情報システム学会講演論文集Vol.10, 193-198, 2001年。

吉沢浩宣「図面統合型データベースを用いた公園管理台帳作成とその活用」」, 緑の読本, 40(5), 82-86, 2004年。

吉田崇紘・堤盛人「Aitchison距離を用いた将来の日本と現在の市区町村との類似度比較」,地理情報システム学会講演論文集,Vol.25,D-2-5,2016年.

吉田稔「インターネットとGIS-西宮市GISの活用事例を踏まえて-これからの自治体GISとは」, 地方自治コンピュータ, Vol.29, No.8, pp.54-60, 財団法人地方自治情報センター,1999年。

吉田稔「地図案内サービス道知る兵衛システム」, 地方自治コンピュータ, 29, 12, 44-50, 財団法人地方自治情報センター、1999年。

吉田稔「真の住民のための自治体GIS」,測量, Vol.57, No.8, pp.14-19, 2007年.

李泰榮・田口仁・岡田真也・臼田裕一郎・長坂俊成「空中写真を活用した自然災害に対する住民のリスクコミュニケーション手法-茨城県つくば市における事例-」,地理情報システム学会講演論文集,19.2010年.

李泰榮・田口仁・須永洋平・長坂俊成・坪川博彰「つくば市竜巻災害対応における地理空間情報の活用と効果」,地理情報システム学会講演論文集,21,C-1-1.2012年.

李勇鶴・青木和人・武田幸司・入江俊行・武田剛・古一隆行・佐藤俊明「固定資産税路線価の検証作業におけるKriging手法の利用可能性について」,地理情報システム学会講演論文集,20,D-3-5.2011年.

若田宗孝「愛媛県の全庁型GIS--データ構成と運用の実際」,林業技術, 748,12-15, 2004年.

若林芳樹「認知地図の空間分析」、地人書房、1999年。

和崎久夫「地籍GISから統合型GISを構築し、既存データの共有と横断的利活用を推進」,測量, Vol.57, No.12, pp.12-15, 2007 年.

輪島市建設部都市整備課「災害対応における情報マネジメントの重要性」,ArcGIS事例集, 5, 20-21, ESRI ジャパン株式会社, 2009年.

石川県輪島市「自治体GIS訪問記Vol.19 役立つものを、無理なく使う-輪島市GISの地道な取り組みに学ぶ」,GIS NEXT,31,38-41.2010年.

和田陽一「東京都北区の空間情報構築の10年と次世代展開へ向けて」,測量, Vol.58, No.9, pp.41-43, 2008年.

和田陽一「無理なく効率の良いGIS整備を」,測量,Vol.59,No.3,pp.22-23,2009年.

渡邉孝三・山北知仁・中村秀至「複数主題図間における地物の相対的誤差の考察」, 地理情報システム学会講演論文集, 7, 197-200, 1998年。

渡辺美紀・山本尉太・黒川史子・今井修「地域と行政をつなぐGIS ~安心・安全なまちづくりへのコンサルティング~」,地理情報システム学会講演論文集,20,B-5-4.2011年.

渡辺康一「地域ポータルサイトにおけるGISの活用」, 地理情報システム学会講演論文集No.13 , 487-490, 2004年。

渡部良次「横須賀市統合GISの取組」、建設関連業月報243、35-39、2001年。

内京禄・岩見達也・阪田知彦「欧州における国土レベルでの土地評価技術に関する基礎的検討」,地理情報システム学会講演論文集,20.B-6-5,2011年.

George B. Korte 著、村井俊治・那須充監訳「実務者のための地理情報システム-The GIS BOOK-」, インターナショナル・トムソン・パブリッシング・ジャパン, 1994年。

Jeffrey Star/John Estes 著、岡部篤行・貞広幸雄・今井修訳「入門地理情報システム-Geographic Information Systems an Introduction-」, 共立出版, 1992年。

「建築基準法の改正に対応しGISを構築した神戸市の建築確認MAP」, GIS World Japan, No.3, 40-43, 1999年。

「特集 GISとコンピュータ活用の景」、ランドスケープデザイン、16, 8-75, マルモ出版、1999.

「特集1 GIS 現状と可能性を探る」、パドマガ、16, 46-83,建築知識、1998年。

「官民学の環境情報をGISで一元化 日野市環境マップ」,GIS NEXT,2,18-19.2003年.

「市民が企画・調査・運営する新しい自治体マップ-多治見市環境マップ」,GIS NEXT,2,20-21.2003年.

トップページに戻る > このページのトップに戻る