FAQ(よくある質問) 2009年3月27日更新

このページには、『統合型GISが行政を変える』に関する読者の皆様からのよくあるご質問と、その回答を掲載してあります

目次

GMLとJMP2.0とはどう違うのですか。

 JMP2.0とG-XML2.0とは、どちらもXMLで記述するという点では同じです。ただし、次の違いがあります。
G-XMLは空間データを書くためのもの(本書p.40, 59, 109参照)
JMP2.0はメタデータを書くためのもの(本書p.37, 127, 140参照)

平成17年3月の『都市計画GIS導入ガイダンス』ではなく、平成12年7月の『都市計画GIS標準化ガイドライン(案)』を本書が紹介しているのはなぜですか。

 『都市計画GIS標準化ガイドライン(案)』よりも新しい『都市計画GIS導入ガイダンス』は売り切れになったものの、下記のサイトからダウンロードすることができます。
http://www.mlit.go.jp/crd/tosiko/GISguidance/
 この『都市計画GIS導入ガイダンス』の143頁には「決定した品質クラスに合わせた品質評価手順書を作成する場合は、本ガイダンスの別添CD-ROM を参照する」と書かれています。しかし、別添CD-ROMとして販売していた部分がこのサイトに掲載されていないため、別添CD-ROMに掲載されていたであろう品質評価手順書の内容を知ることができません。
 また、その141頁には「メタデータとして記録する。参照する章 5.4.5 メタデータ 及び 別添CD-ROM」と書かれています。おそらくメタデータの具体的な記述例も、その別添のCD-ROMの中にあったのでしょう。これもこのサイトには掲載されていません。
 このように、『都市計画GIS導入ガイダンス』における品質評価手順やメタデータの記述例がこのサイトに掲載されておらず、入手できない状態になっているので、本書では『都市計画GIS標準化ガイドライン(案)』のそれらを参考にしています。

どんな測量の場合に、地理情報標準プロファイル(JPGIS)に従った製品仕様書を作成しなければならないことになったのですか。

 公共測量を実施しようとするときは、当該公共測量に関し観測機械の種類、観測法、計算法その他国土交通省令で定める事項を定めた作業規程を定め、あらかじめ、国土交通大臣の承認を得なければならないことになっています(測量法第33条第1項)。実際には、国土交通省の『作業規程の準則』を準用して作業規程とする測量計画機関が多いことでしょう。このような測量計画機関の場合、同準則第5条により、JPGISに従った製品仕様書を作成しなければなりません。同準則によらず、独自の作業規程を定めることも可能ですが、JPGISに従って記述した方が国土交通大臣の承認を受けやすいと思われます。
 ただし、『作業規程の準則』に定める作業工程を適用して、基準点測量、地形測量、写真測量、応用測量などを実施するときには、品質評価の位置正確度などは『作業規程の準則』に従います(同準則第5条)。したがって、この場合には、JPGISに従って製品仕様書を作成するものの、位置正確度の品質評価に関する部分ついては「同準則を適用する」と簡単に記述するのみで足りるでしょう。
 同準則に定める作業工程によらずに測量を実施するときには、位置正確度の品質評価を含めて、製品仕様書を詳細に作成しなければなりません。
 実際には、本書第3章で解説したように、JPGISのみでなく、多くの製品仕様書を参考にしながら、製品仕様書を作成することになります。また、本書第5章で説明したとおり、製品仕様書エディタなどを使用するとよいでしょう。

地理情報標準プロファイル(JPGIS)に従った製品仕様書について参考となる例はありませんか。

 地理情報標準プロファイル(JPGIS)準拠の基準点の製品仕様書を、地理情報システム学会の自治体分科会ホームページに掲載いたしました。下記のURLにアクセスしていただき、自治体分科会のページへのリンクをクリックしてください。
 基準点パッケージは、公共基準点、街区基準点、図根点から成ります。
 公共基準点の属性は、SIMAフォーマット(『作業規程の準則』の付録4「標準様式」の中の「様式3-7成果数値データファイル標準様式」に掲載されています。)に従っています。
 街区基準点の属性は、『街区三角点及び街区多角点成果簿フォーマット』に従っています。
 図根点は、「数値地籍情報の記録形式等について(平成14年3月14日付け国土国第595号)」(通称 地籍フォーマット2000)に従っています。
 それぞれの属性の入力を、必須とするか任意項目とするかについては、これらの国のフォーマットにおける必須/任意の要求を参考にしました。また、それぞれの属性の型(整数型、文字列型などの区別のこと。本書第1.5節参照。)についても、これらの国のフォーマットを参考にしました。こうして、過去の仕事との連続性を意識しました。
 下のような基準点測量に関する応用スキーマUMLクラス図が上記の製品仕様書に掲載されています。製品仕様書エディタでMicrosoft Word(R)に出力したときのクラス図をWindowsのペイントで加工して、この応用スキーマUMLクラス図を作成しました。製品仕様書エディタで出力したMicrosoft Word(R)形式の製品仕様書のクラス図は少々物足りないので、このように手を加えるとよいと思われます。製品仕様書エディタを用いた仕様書の作成法は本書第5章のとおりです。。
 国土地理院でも「製品仕様書を見る」というページの公開を始めたようです。


地理情報システム学会自治体分科会へのリンク

応用スキーマUMLクラス図基準点

『作業規程の準則』における基準点の品質評価と『地図情報レベル2500データ作成の製品仕様書(案)第1版』のそれとが食い違っていませんか。

 『作業規程の準則』第44条の品質評価とは、GPSやTSなどを用いて基準点測量そのものを行った場合の品質評価です。基準点測量をするときには、『作業規程の準則』「第2編基準点測量」の点検計算や点検測量を実施し、品質評価表及び精度管理表を作成し、狭義の基準点測量の場合には同準則第44条により、水準測量の場合には同準則第71条により、品質を評価します。系統誤差の発生を最小限にするように規定されているものの、偶然誤差の発生は避けられず(本書第2.3節参照)、観測値の較差の制限や閉合差の許容範囲などを同準則は設けています。
 これに対して『地図情報レベル2500データ作成の製品仕様書(案)第1版』による基準点の絶対正確度の品質要求とは、上記の基準点測量の成果の座標値を、地図情報レベル2500の空間データに取り込むときの品質要求です。この場合には、元資料の座標成果とデータ集合との標準偏差が0であること、つまり、元データの座標値とデータ集合に取り込んだ座標値とが全く同じであることが要求されています(本書第4.9節参照)。